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「JGS研究2012」

プロジェクト・チーム論文概要集［活動期間：2011年10月～ 2012年9月］

● クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

● 情報システム企画部会（IP部会）

● プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

● リソースマネジメント部会（RM部会）

● システム製品部会（SP部会）

● WEB＆ネットワーク部会（WN部会）

● 特別プロジェクト部会（PX部会）

2012年10月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会

■ クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

CL-006：ハイブリッド・クラウド

論　題：「ハイブリッド・クラウドの現状と未来

─ 業種別ハイブリッド・クラウドの要件とソリューション ─」

CL-020：既存システムのクラウド移行における考察

論　題：「クラウド移行における上流工程でのプロセス検討　─ クラウド導入に失敗しない為に ─」

CL-037：10円クラウド徹底評価

論　題：「SCE（SmarterCloud Enterprise）徹底評価」

CL-040：スマートフォンを活用した次世代情報共有基盤

論　題：「災害発生時におけるスマートデバイスの機能発揮　─ 現状と展望 ─」

■ 情報システム企画部会（IP部会）

IP- 009：大規模開発におけるアジャイル開発適用研究

論　題：「大規模開発におけるアジャイル開発適用研究　─ 定量的見積り手法の提案 ─」

IP-029：開発方法の転換

論　題：「情報共有の改善に向けたコミュニケーションツールの提案」

IP-35A：BABOKの効果的な活用研究

論　題：「BABOKを活用した要求定義の精度向上

─ ステークホルダーの責任と担当スコープのヌケモレを防ぐツールの提案 ─」

IP-35B：BABOKの効果的な活用研究

論　題：「要件定義における要求のヌケ・モレ低減策の提案

─ BABOKの『引き出し』テクニックによるコミュニケーションの向上 ─」

IP-037：SEの生産性を可視化する

論　題：「生産性の可視化　─ SE個人の生産性指標の考案 ─」

IP-047：効果的な上流設計のためのコンピテンシーの研究

論　題：「システム開発における効果的な上流設計の実現に向けて

─ ガイドラインの提案（コンピテンシーディクショナリィ） ─」

Contents

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IP-057：大規模基幹システムにおける効率的な保守開発手法の確立

論　題：「プロセス改善活動における問題点の考察　─ 現場の積極的参加を促すために ─」

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

PM-007：プロジェクト現場でのメンタルヘルスケア対策

論　題：「プロジェクトリスクの視点からみたメンタルヘルス

─ メンタル不調者周囲のメンバーへの対応 ─」

PM-011：歴史に学ぶプロジェクトマネジメント

論　題：「歴史に学ぶプロジェクトマネジメント

─ 現代のアプリケーション開発と木下藤吉郎の一夜城築城プロジェクト ─」

PM-013：オフショア開発とニアショア開発の共存

論　題：「中国オフショアが抱える課題から今後の日本のオフショア開発のあり方について考える」

PM-017：オフショア開発の評価方法

論　題：「オフショア開発の評価方法

─ コスト最適化のためのオフショア開発コスト構造の理解 ─」

PM-32A：危険を早期に発見するプロジェクト管理

論　題：「誰でも簡単にできるリスク監視手法　─ 『リスク気づきシート』を使ったリスク監視手法 ─」

PM-32B：危険を早期に察知するプロジェクト管理

論　題：「危険を早期に察知するプロジェクト管理　─ リスク俯瞰図の利用ガイド ─」

PM-32C：危険を早期に察知するプロジェクト管理

論　題：「危険を早期に察知するプロジェクト管理　─ チームビルディングに関しての考察 ─」

PM-033：プロジェクト管理手法

論　題：「要件定義を成功に導くプロジェクトマネジメント手法」

■ リソースマネジメント部会（RM部会）

RM-008：IT業界における新入社員研修について

論　題：「会社組織が抱える新入社員研修の課題　─ 新入社員カルテによる新入社員研修の効率化 ─」

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RM-029：SLA研究

論　題：「クラウドコンピューティングにおける効果的なSLA策定手法

─ 情報システム部門が経営目標達成の鍵を握る ─」

RM-038：バッチジョブ運用のベストプラクティス研究

論　題：「属人化の解消に向けたアプローチ

─ これまでの文書化の有効性と限界の考察，および新しい文書化手法の提言 ─」

RM-042：プロジェクト管理における効率的な情報共有

論　題：「コミュニケーションを取りやすい雰囲気作り

─ プロジェクトメンバー主体の取り組み ─」

RM-045：SNSを用いた社内ノウハウ共有について

論　題：「JGS研究活動における暗黙知共有のためのコミュニケーション基盤

─ ネットワーク分析に基づく実現可能性の検討 ─」

RM-048：システム部門における顧客満足度

論　題：「情報システム部門における顧客満足とは

─ 真の顧客に対する本質的な満足を提供するためには ─」

RM-051：非機能要件の検証・実現方法

論　題：「非機能要件の実現性の総合的な検証

─ 実現手段に着目した，非機能要件間トレードオフの明確化 ─」

RM-066：ITサービス管理における価値創出

論　題：「ITサービス管理における価値創出に係る研究　─ 事例を中心とした分析 ─」

RM-067：レガシーシステム保守における効果的なスキルトランスファー

論　題：「知識創造プロセスをベースとした効果的なスキルトランスファー」

■ システム製品部会（SP部会）

SP-006：zEnterprise System新機能活用

論　題：「zEnterpriseの新機能活用に向けての提言」

SP-008：メインフレームに関わる若手技術者が知っておくべきこと

論　題：「メインフレームに関わる若手技術者が知っておくべきこと」

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SP-09A：RDzによるメインフレーム開発環境の改善

論　題：「メインフレーム・アプリケーションのオフショア開発におけるRDzとRD&Tの有用性」

SP-09B：RDzによるメインフレーム開発環境の改善（運用チーム）

論　題：「RDz採用時におけるセキュリティー面から見た課題と対策

─ セキュリティー課題に対するベスト・プラクティス ─」

SP-010：バッチジョブの最新化と最適化

論　題：「バッチジョブにおける資源管理の最適化　─ クリティカルパスの時間短縮 ─」

■ WEB＆ネットワーク部会（WN部会）

WN-020：IFRS（国際財務報告基準）適用

論　題：「IFRSプロジェクトの特徴

─ PMBOKの知識エリアからみたIFRSプロジェクトの特徴とマネジメント ─」

WN-034：スマートフォン向けのWebアプリケーション構築

論　題：「スマートフォン向けのWebアプリケーション構築

─ はじめてスマートフォン向けWeb開発を任されたあなたへ ─」

WN-035：シンクライアントの発展的利用法研究

論　題：「シンクライアントの発展的利用法研究　─ シンクライアント市場拡大への展望 ─」

WN-041：仮想化環境における最適なセキュリティ対策

論　題：「仮想化環境に特有のリスクの分析とその対策」

WN-043：オープンソースソフトウェアの利点と課題

論　題：「オープンソースソフトウェアの有効活用に向けた提言

─ オープンソースソフトウェアの利点と課題 ─」

WN-044：HTML5

論　題：「HTML5　─ HTML5適用における有用性について ─」

WN-050：5年後のデータセンターに求められる運用体制

論　題：「5年後のデータセンターに求められる運用体制　─ 運用と開発部門の分離を考える ─」

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■ 特別プロジェクト部会（PX部会）

PX-094：ビッグデータをビジネス利用する近年の環境における課題研究

論　題：「ビッグデータのビジネス活用を阻害する本質的課題」

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掲載の「JGS研究2012」プロジェクト・チームの論文本体は、IBMユーザー研究会のホームページ（電子図書館）から閲覧・ダウンロードしていただけます。

http://www.uken.or.jp/

クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

情報システム企画部会（IP部会）

プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

リソースマネジメント部会（RM部会）

システム製品部会（SP部会）

WEB＆ネットワーク部会（WN部会）

特別プロジェクト部会（PX部会）

「JGS研究2012」プロジェクト・チーム論文概要集

2 「JGS研究2012」プロジェクト・チーム論文


CL-006：ハイブリッド・クラウド論　　題：「ハイブリッド・クラウドの現状と未来

−業種別ハイブリッド・クラウドの要件とソリューション−」

クラウドコンピューティングは大企業を中心に普及が進んでいるが，ハイブリッド・クラウドを利用している企業は少数なのが現状である．しかし現在は時代の変換期であり，将来はリアルタイム経営や大量データ分析といった分野にハイブリッド・クラウドが広く利用されるのではないだろうか．本部会は，業種別の要件とソリューションを分析することで，ハイブリッド・クラウドの現状と未来を考察する．

新井　拓弥大熊麻友美

三ノ上康宏市川　喜寬

川島　信孝

余語　憲一本谷　太一

及川　真吾

太田　祐介

百瀬　孝三

リーダー

概要

メンバーリスト（会社名50音順）

（株）アイ・ティー・ワン　 SIサービス事業本部　SEサービス第2事業部　第3システム部

（株）エクサ　ソリューションビジネス本部　ERPソリューション部キヤノンソフトウェア（株）　第二エンジニアリング事業部　システム21開発部　システム211開発課キヤノンマーケティングジャパン（株）　IT本部　ITインフラ部　コンピュータインフラ第二課コベルコシステム（株）　システム統括本部　ICT本部　クラウドサービスセンター　ソリューション開発グループコベルコシステム（株）　システム統括本部　ICT本部　第2ITソリューション部　システムマネジメントグループ　主任ITスペシャリスト

（株）ショーワ　管理本部情報システム室　管理運用課（株）DTS 　生産技術担当技術SE部　上級テクニカルスペシャリスト三菱総研DCS（株）　技術推進事業本部　技術企画統括部　開発グループ

チームアドバイザー

日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　ビジネス・プラットフォーム推進

サブリーダー

サブリーダー

3「JGS研究2012」プロジェクト・チーム論文


Canon Marketing Japan Inc.Canon Software Inc.DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONInformation Technology One Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.SHOWA CORPORATION

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] CL-006 : Hybrid Cloud

[Thesis Subject]

Yoshihiro IchikawaYasuhiro Minokami

Shingo OikawaMayumi Okuma

Takuya AraiNobutaka Kawashima

Kenichi YogoYusuke Ota

Taichi Mototani

Kohzo Momose

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader

Member List（alphabetical order of company name）

The Hybrid Cloud : Present and Future- Requirements and Solutions for Hybrid Cloud by Types of Industry -

Summary

Despite a cloud computing has widely been used in many companies mostly in large enterprises， a hybrid cloud has not yet been utilized so much at this moment. However, we are now in the era of transformation，and it is expected that the hybrid cloud will be inevitable in the area of real-time management and big data analysis. This paper proposes the present and future of the hybrid cloud based on our study results for requirements and solutions by types of industry.



CL-020：既存システムのクラウド移行における考察論　　題：「クラウド移行における上流工程でのプロセス検討

−クラウド導入に失敗しない為に−」

現在，様々なクラウドサービスが登場しており，多くの企業においてクラウド移行が加速している．経済産業省をはじめ各業界団体はクラウドを活用・支援するために，ガイドラインやチェックシートを公開している．しかし，日本企業の多くは，予想を超える検討作業の増加や検討期間の長期化を強いられ，思うようにクラウド移行が進まない傾向にある．筆者のメンバーも，実際にガイドラインやチェックシートを用いてみたが，活用が難しいと感じた．そこで筆者は，上手く活用できなかった原因がどこにあるのか，またどのようにそれらガイドラインを活用すべきかを検討し，クラウド移行に必要な導入フローを新たに作成し，評価／考察を行った．

渡辺　隆徳

藤澤　裕基島　　慎哉竹谷　　啓田村　高広

熊谷　智洋

河口由美子

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SIサービス事業本部 SEサービス第1事業部第3システム部コベルコシステム（株） ICTソリューション本部第2ソリューション部東日本インフラグループ専任プロジェクトマネジャーさくら情報システム（株）技術部開発技術グループ

（株）竹中工務店インフォメーションマネジメントセンターインフラソリューション担当（株）DTS ICT事業本部プロジェクトマネージャーニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部インフラソリューションブロック


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE ニューバリュー・ソリューション課長

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONInformation Technology One Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.Sakura Information Systems Co., Ltd.Takenaka Corporation

Team adviser


[Team Name] CL-020 : Considerations of migrating existing system to cloud system

[Thesis Subject]

Takahiro TamuraTakanori Watanabe

Hiroki FujisawaTomohiro Kumatani

Shinya ShimaAkira Taketani

Yumiko Kawaguchi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Study on the process of cloud migration in upper process- For the successful migration of cloud system -

Summary

Various types of cloud services have emerged and the cloud migration is now accelerated in many companies. To support the cloud migration, the Ministry of Economy, Trade and Industry and each industry group have published guidelines and check sheets to utilize the cloud system. However, most of the Japanese companies are forced to an unexpectedly increase examination work and protract the examination period and brought to a tendency that the cloud migration does not advance as expected. A member of our team has actually tried a cloud migration, following these guidelines and check sheets, but hardly utilized them. Therefore, we examine what is the root cause and how to utilize these guidelines and check sheets, and create a new implementation flow necessary for cloud migration, and then evaluate and study this flow.



CL-037：10円クラウド徹底評価論　　題：「SCE（SmarterCloud Enterprise）徹底評価」

クラウド・コンピューティングは，システムのコスト削減を実現する技術として注目を集めてきた．しかし，2010年の予測と比較すると，市場規模は大きく伸び悩んでいる．その背景には，クラウドに対する過度な期待と誤った理解がある．そこで，クラウドが得意とする分野を再検討し，クラウド化に最適なサービスを提案するため，IBM SmarterCloud EnterpriseとInfrastructure as a Serviceとして実績のあるAmazon Web Serviceとの比較調査を行った．その上でSCEを評価し，提言を行うことを目的とする．

北橋　竜雄土方　敏亨伊藤　　明齋藤　栄一

小松　英之

リーダー

概要


（株）インテック先端技術研究所研究開発部NKSJシステムズ（株）開発第三本部

（株）大和総研ビジネス・イノベーションシステムマネジメント本部三菱UFJトラストシステム（株）システム管理部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クライアント・バリュー・クリエーション

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.INTEC Inc.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.NKSJ Systems, inc.

Team adviser


[Team Name] CL-037 : Evaluation of 10-yen cloud

[Thesis Subject]

Akira ItouTatsuo Kitahashi

Eiichi SaitoToshiyuki Hijikata

Hideyuki Komatsu

Leader

Sub-Leader


Evaluation of SmarterCloud Enterprise

Summary

Cloud computing is expected for the technique to realize the cost reduction of system architecture. But the market is really not increased, compared with the prediction in 2010.Behind this aspect, there are excessive expectation and incorrect understanding for the cloud computing. Therefore, in order to propose the best service to cloud computing, We re-examine the cloud field are best suited, have carried out a comparison of IBM SmarterCloud Enterprise

（SCE） and the Amazon Web Service （AWS） as proven Infrastructure as a Service （IaaS）. Aims to evaluate the SCE on it, and make recommendations.



CL-040：スマートフォンを活用した次世代情報共有基盤論　　題：「災害発生時におけるスマートデバイスの機能発揮

−現状と展望−」

東日本大震災においては，大規模な地震だけでなく記録的な津波も発生したことにより，多くの地域が甚大な被害を受けた．われわれは1995年にも大規模な震災を経験しているが，あれから16年の間に，われわれを取り巻くIT環境は大きく変化した．今や，1995年当時の最新のコンピュータよりも高性能な「スマートデバイス」を一人ひとりが持ち歩いており，震災時には「新しい情報共有の形」がある程度の役割を果たした．しかし，安否情報の収集・公開や物流及びボランティア活動のマネージメントなどの局面において，新たな課題も浮き彫りになった．本論文では，スマートデバイスと情報共有基盤を災害時に有効活用する上での課題について整理し，これを解決するための方策について提言を行う．

佐竹　昂亮明渡　伸幸皆川　　巧柿澤晋一郎本藤　康弘福田　　悟六本木啓央刈谷　仁彦井出　　淳川野　一樹泉　　　聖

岡本　茂久

劉　　照深

リーダー

概要


（株）オージス総研　IT基盤ソリューション第一部キヤノンマーケティングジャパン（株）　IT技術部京セラ丸善システムインテグレーション（株）　PKGソリューション部三和コムテック（株）　社長室JFEシステムズ（株）　開発企画部

（株）大成情報システム　システム開発部（株）大和総研ビジネス・イノベーション　テレコムシステム・インテグレーション部ニッセイ情報テクノロジー（株）　次世代プロジェクト室

（株）ネクサス　システム事業部（株）FAITEC 　人事部三菱総研DCS（株）　事業推進企画部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　コラボレーション・ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　システムズ・マネジメント

サブリーダー

サブリーダー



Canon Marketing Japan Inc.Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.FAITEC Ltd.JFE Systems, Inc.KYOCERA MARUZEN Systems Integration Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NEXUS CorporationNissay Information Technology Co., Ltd.OSAKA GAS INFORMATION SYSTEM RESEARCH INSTITUTE CO.,LTD.Sanwa Comtec K.K.Taisei Information System, Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] CL-040 : Next generation information sharing infrastructure utilizing smartphone

[Thesis Subject]

Nobuyuki AkedoAkihiro Roppongi

Kazuki KawanoYasuhiro Motofuji

Kou MinagawaTakashi Izumi

Atsushi IdeMasahiko Kariya

Kosuke SatakeShinichiro Kakizawa

Satoshi Fukuda

Shigehisa OkamotoShoshin Ryu

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Performance of the smart devices in the event of a disaster- Current Status and Future Prospects -

Summary

The Great East Japan Earthquake and accompanying tsunami harmed many areas hugely. We had already experienced a major earthquake 16 years ago in 1995, but the information technology environment that surrounded us in comparison with those days largely improved. Now, we each can use more high-performance smart devices than the latest computer of the 1995. In the disaster, that form of new information sharing was useful to some extent. But new problem was highlighted in the aspects such as management of logistics and volunteer activities, or the collection of information and public safety. We identify the issues of effective use of smart devices and the information sharing infrastructure utilized in the event of a disaster. And, we propose a policy to solve it.


IP-009：大規模開発におけるアジャイル開発適用研究

IP-009：大規模開発におけるアジャイル開発適用研究論　題：「大規模開発におけるアジャイル開発適用研究

−定量的見積り手法の提案−」

本論文では，大規模アジャイル開発におけるチーム間の見積り結果の共有について独自の手法「Standard Story Point」を提案する．この手法では，アジャイル開発の見積りで一般的に用いられるストーリーポイントと，従来開発で広く普及しているファンクションポイントを組み合わせて用いる．これにより，本来はチーム内での相対値であるストーリーポイントを過去の経験値と紐づけることが可能となり，チーム間ひいてはプロジェクト間の共通的な指標として扱うことができるようになる．Standard Story Pointの適用効果としては情報連携の効率化，定量的な品質指標の設定，要員調整の効率化が期待できる．

米川　和宏片山　茂雄五座　淳一

鈴木　克利

リーダー

概要


キヤノンマーケティングジャパン（株）　IT本部　ITシステム第二部　ITシステム第一課（株）DTS 　技術SE部（株）DTS 　金融企画部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　 ISE．ソフトウェア開発ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


IP-009：大規模開発におけるアジャイル開発適用研究

Canon Marketing Japan Inc.DTS CORPORATIONDTS CORPORATION

Team adviser


[Team Name] IP-009 : Agile development application research in large-scale development

[Thesis Subject]

Kazuhiro YonekawaShigeo Katayama

Junichi Goza

Katsutoshi Suzuki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Agile development application research in large-scale development

Summary

In this thesis, we propose a "Standard Story Point" unique approach for sharing the results of estimates between the teams in large-scale agile development. This technique is used in combination with the story point commonly used in estimation of agile development, function point are widely used in conventional development. By this, the original will be able to associate string values and past experience is a relative value point of the story in the team becomes possible, be treated as common indicators between the project team and thus between. Effect of Standard Story Point is as efficient information sharing, setting of a quantitative quality indicators, the efficiency of personnel adjustment can be expected.



IP-029：開発方法の転換論　題：「情報共有の改善に向けたコミュニケーションツールの提案」

近年システム開発を取り巻く環境は複雑性を増している．さらに，年々短納期で高品質を求められるようになってきている．一方で，実際の開発現場ではコミュニケーションのロスが重大な障害に繋がるケースも少なくない．そこで本論では効率的に情報を蓄積・伝達するためのツールの特性を調査し，評価をまとめ，さらに，情報共有に適した環境を提案する．

白木　　勝

谷口　博一渡邊　俊樹

山口　友孝安東　　寛森岡　　俊

北川　　純平手　佑樹今井　　孝阿部　若菜

渡邉　信彦

リーダー

概要


（株）インテック　　ネットワークソリューション部　セキュリティシステム課（株）エクサ　　インダストリーシステム開発本部　　インダストリーシステム開発部

（株）STNet 　　情報システム本部　首都圏システム部NKSJシステムズ（株）　　　開発第一本部　契約管理第三クループ　　　保険設計チームJFEシステムズ（株）　　　東京事業所　経営管理システム開発部　購買グループ　課長第一生命情報システム（株）　　　ソリューション第四部　人事情報グループ

（株）大和総研ビジネス・イノベーション　業務企画本部　パートナーリレーション部　　　上席課長代理TIS（株）　　　公共システム第3部パイオニア（株）　　　情報システム部　第2開発部　副参事

（株）FAITEC 　　　ソリューション第一事業部　開発第一部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　　　ミッドレンジサーバー

サブリーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.EXA CORPORATIONFAITEC CORPORATIONINTEC Inc.JFE Systems, Inc.NKSJ Systems, Inc.PIONEER CORPORATIONSTNet Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.TIS Inc.

Team adviser


[Team Name] IP-029 : Conversion of development approach

[Thesis Subject]

Jun KitagawaHirokazu Taniguchi

Wakana AbeMasaru ShirakiHiroshi Andou

Tomotaka YamaguchiTakashi Imai

Toshiki WatanabeShun Morioka

Yuki Hirate

Nobuhiko Watanabe

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Suggestion of the communication tool for the improvement of the information sharing

Summary

The environment of systems development grows increasingly complex in recent years. Furthermore, it comes to be demanded a high quality and quick delivery from year to year. On the other hand, there are quite a few cases that the loss of communication causes critical failure in actual development. Therefore, we investigate and measure the characteristics of the tool that accumulates and transfers the information effectively, make a suggestion for the suitable environment of information sharing.



IP-35A：BABOKの効果的な活用研究論　　題：「BABOKを活用した要求定義の精度向上

−ステークホルダーの責任と担当スコープのヌケモレを防ぐツールの提案−」

システムに対する要求が多様化し，曖昧になる中，不十分な要求定義に起因するプロジェクト失敗事例が後を絶たない．当チームは，実際に経験したプロジェクトを振り返り，要求定義の精度を向上させるための課題が不十分なメンバー構成と，不適切なスコープ定義にあると結論付け，課題解決の糸口としてBABOK（ビーエーボック）に着目した．要求定義におけるBABOK活用ツールを考案し，その効果検証によって，ツールが要求定義の精度向上に有効であることを実証する．

山内　　亨相澤　　武志田　　篤國里　康典木村　峻介荒川　大介中村　　徹伊藤　和馬鈴木啓一郎

安藤　秀樹

概要


（株）アイ・ティー・ワン SIサービス事業統括　SEサービス事業部　第2システム部（株）インテック SI事業本部　プロジェクトマネジメント室（株）エクサ第1開発本部　ソリューション推進室（株）ジェーエムエーシステムズ企画営業部　企画第1グループ第一生命情報システム（株）個人保険システム第二部

（株）大和総研ビジネス・イノベーション財務部予算課ニッセイ情報テクノロジー（株）ビジネスソリューション事業部　業務ブロック（東京）

（株）八十二銀行システム部　システム開発グループ三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）　SI開発第一部


日本アイ・ビー・エム・サービス（株） PLMソリューションサービス

リーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.EXA CORPORATIONINTEC Inc.Information Technology One Co., Ltd.JMA Systems CorporationMitsubishi UFJ Informaiton Technology, Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.THE HACHIJUNI BANK, LTD.

Team adviser

IBM Japan Services Company Ltd.

[Team Name] IP-35A : The study of effective requirements definition based on BABOK

[Thesis Subject]

Daisuke ArakawaAtsushi Shida

Takeshi AizawaToru Yamauchi

Yasunori KunisatoKeiichiro SuzukiToru Nakamura

Syunsuke KimuraKazuma Ito

Hideki Andoh

Leader

Sub-Leader


Improved requirements definition based on BABOK- Proposal of tools to prevent slipping out roles of stakeholders and their scope -

Summary

Due to the increased variety of requirements to software system as well as the ambiguity of them, failures of system development project are continuously being reported. They are caused by insufficient requirements definition. Based on our system development projects experiences, we have assumed the problems to be solved for better quality of requirements definition are caused by inadequate project members and inappropriate scope definition.As a clue to the problems, we have focused on BABOK and proposed tools to make use of BABOK. In this paper, we describe the usefulness of applying BABOK to requirements definition through the evaluation of the proposed tools.



IP-35B：BABOKの効果的な活用研究論　　題：「要件定義における要求のヌケ・モレ低減策の提案

−BABOKの『引き出し』テクニックによるコミュニケーションの向上−」

システム開発プロジェクトの成功には要件定義の成功が不可欠と言われ，要件定義の問題発生原因として，ステークホルダーとのコミュニケーション不足により，要求を網羅的に獲得できないことが挙げられる．本論文では，要件定義において品質の高いコミュニケーションを行うための手段としてBABOKに着目し，要求を漏れなく獲得するための「引き出し」テクニックについて説明する．また，要件定義における要求をモデル化し，「引き出し」テクニックがどのような場合に活用できるかを活用ガイドにまとめ，要求のヌケ・モレ低減策を提案する．

前田　慶太山﨑由紀子曽谷　尚子八木　昭憲久保田貴晴藤本　健創

安藤　秀樹

概要


（株）エクサソリューション統括本部ユビキタス・PCMソリューション部ソニー生命保険（株） IT戦略本部　IS開発1部 IS開発4課ニッセイ情報テクノロジー（株）団保・共済ソリューション事業部　団体保険ソリューションブロックニッセイ情報テクノロジー（株）個人保険システム事業部　個人保険（次回）ブロック

（株）ネクサスシステム事業部みずほ情報総研（株）経営・ITコンサルティング部


日本アイ・ビー・エム・サービス（株） PLMソリューションサービス　PDMソリューションサービス

リーダー

サブリーダー



EXA CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.NEXUS CorporationNissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Services Company Ltd.

[Team Name] IP-35B : Study of Practical Use of BABOK

[Thesis Subject]

Keita MaedaKenso Fujimoto

Takaharu KubotaAkinori Yagi

Naoko SotaniYukiko Yamazaki

Hideki Andoh

Leader

Sub-Leader


Proposal to collect requirements of stakeholders through an elicitation process - Improvement of communication by using Elicitation technique in BABOK -

Summary

Success of the requirements definition is essential to the success of the project. When requirements of stakeholders cannot be collected properly, requirements definition causes a problem. In this paper, we describe several techniques for "Elicitation" defined in BABOK, as a means for understanding and collecting requirements of stakeholders. Then we model requirements and present a guide to a practical use of "Elicitation" techniques. In the end, we propose how to collect requirements by using "Guide to Elicitation techniques".



IP-037：SEの生産性を可視化する論　　題：「生産性の可視化

−SE個人の生産性指標の考案−」

生産性が高いということは評価されるべき点であり，多くのIT企業でも生産性の向上を課題としている．IT企業側にとってはSE個人の生産性が正確に計測でき，その結果から適切な作業配分を実施することが望ましい．しかし，生産性計測を適切に実施できていないIT企業も多い．なぜこのような状況になっているのか？現状分析の結果，様々な要因が挙げられたが，本研究ではSE個人の生産性指標が不明確であることに注目し，SE個人の評価基準となるものを研究した．SE個人の生産性の可視化が可能となるよう，明瞭な数値として確認できるツールを考案し，そのツールの有用性を検証する．

佐藤　　啓片岡　和彦飯尾　倫代中園　勝也羽有　建裕

吉田　明子

概要


（株）エクサインダストリーシステム開発本部JFEシステムズ（株）経営管理システム開発部第一生命情報システム（株）ソリューション第一部第一生命情報システム（株）基盤システム第三部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部


日本アイ・ビー・エム（株） STSSオープンテクノロジー

リーダー

サブリーダー



EXA CORPORATIONJFE Systems, Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-037 : Visualizing the productivity of SE

[Thesis Subject]

Akira SatouKazuhiko KataokaKatsuya Nakazono

Michiyo IioTakehiro Haari

Akiko Yoshida

Leader

Sub-Leader


Visualizing the productivity- Devising the productivity index of individual SE -

Summary

A high productivity is a point to be evaluated, that as an exercise to improve productivity in many IT companies. For IT companies, it is desirable that the productivity of individual SE can be measured accurately to carry out appropriate work distribution. However, many IT companies are not able to properly implement productivity measurement. What happened to that situation this way? Analysis result of the current state has raised a variety of factors. In this study, we noted that the productivity index of individual SE is unclear and study the evaluation criteria of them. We devise a tool that can identify distinct numeric value to visualize the productivity of individual SE. Then we verify the usefulness of this tool.



IP-047：効果的な上流設計のためのコンピテンシーの研究論　　題：「システム開発における効果的な上流設計の実現に向けて

−ガイドラインの提案（コンピテンシーディクショナリィ）−」

ここ最近，情報システムを取り巻く環境やシステム開発に求められる成果が変化し開発難易度が高くなってきており，システム開発で発生する障害は，上流設計ができていないことを起因とするものが多く見受けられる．そこで当論文では，効果的な上流設計を実践する方法として，高業績者達に共通して見られる思想，行動等（＝コンピテンシー）を調査，分析して，上流設計の各プロセスの場面，状況に応じて取るべきコンピテンシーとして整理したガイドライン（＝コンピテンシーディクショナリィ）を作成し活用することを提案し，その有効性を論ずる．

毛利　　明小島　明宏青柳　大輔大道寺　豪三谷　真也樋口　琴子

河野　貴彦

川俣　賢一

概要


（株）NHKメディアテクノロジー情報システム本部　放送システム部エムエルアイ・システムズ（株）開発本部　個人保険システム第2グループニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）年金ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）個人保険システム事業部　個人保険（次回）B日本アイ・ビー・エム・ビズインテック（株） SS港南事業本部　港南第三部財形グループ三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第3部業務インフラ再構築グループ


日本アイ・ビー・エム（株）テクニカル・リーダーシップ

リーダー

サブリーダー



IBM Japan BizInTech Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.MLI Systems Inc.NHK Media Technology, inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-047 : The study of competency for effective upper process

[Thesis Subject]

Kotoko HiguchiTakahiko Kawano

Akihiro KojimaAkira Mouri

Daisuke AoyagiTsuyoshi Daidouji

Shinya Mitani

Kenichi Kawamata

Leader

Sub-Leader


Turn to realization of an effective systems development upper process- The proposal of the guideline in upper process (The Dictionary of competency) -

Summary

The result for which the environment which surrounds an information system, and systems development are asked changes these days , development difficulty is becoming high, and many things which consider as a reason that the upstream design of many causes of the obstacle which occurs in systems development is impossible can see. Then, the thought, action, etc. （= competency） which practice an effective upstream design in this paper and which are seen in common with high performance persons as a method are investigated and analyzed, It proposes creating the guideline （= competency dictionary） arranged as competency which should be taken according to the scene of each process of an upstream design, and a situation, and utilizing, and discusses the validity.


IP- 057：大規模基幹システムにおける効率的な保守開発手法の確立

IP-057：大規模基幹システムにおける効率的な保守開発手法の確立論　　題：「プロセス改善活動における問題点の考察

−現場の積極的参加を促すために−」

当論文の目的は，企業におけるプロセス改善活動の問題点を明らかにすることにより，より良いプロセス改善活動へと導くことである．より良い活動，すなわち効果的な活動に繋げていくためには「活動の結果，活動そのものに対する評価」に留意し，現場の積極的参加を促すことが重要である．

大坪　　諒

三浦　清人

佐々木通子深見　和彦

岩窪　伸夫

概要


（株）クリス契約管理システムグループコベルコシステム（株）システム統括本部 SO本部　第3サービス部真岡システム室コベルコシステム（株）システム統括本部 SO本部　AMS推進部プロセス改善グループ日本アイ・ビー・エム（株） GBS　Lean　Six　Sigma


日本アイ・ビー・エム（株） FSS2　金融第二ソリューションデザイン

リーダー

サブリーダー

サブリーダー


IP- 057：大規模基幹システムにおける効率的な保守開発手法の確立

CLIS Inc.IBM Japan, Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATION

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-057 : Establishment of an efficient technique developing and maintaining large-scale mission critical systems

[Thesis Subject]

Ryo OtsuboKazuhiko Fukami

Kiyoto MiuraMichiko Sasaki

Nobuo Iwakubo

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Consideration of the problems in process improvement activities- To encourage the active participation of field -

Summary

The purpose of this paper is to lead to better process improvement activities by clarifying the problems of process improvement activities in the enterprise. For an effective activity that is leading to better activity, keep in mind that the “evaluation of results of the activity itself and activities”, actively encourage the participation of field is important.



PM-007：プロジェクト現場でのメンタルヘルスケア対策論　　題：「プロジェクトリスクの視点からみたメンタルヘルス

−メンタル不調者周囲のメンバーへの対応−」

プロジェクトにおいてメンタル不調者をださないための予防対策は重要であると同時に，リスク対策として必要である．しかし，メンタル不調者の発生を100％防ぐことは難しく，プロジェクト内に発生することも十分にあり得る．プロジェクトリスクという面からはその発生時対策についても考える必要がある．我々はプロジェクト内でメンタル不調者が発生することをプロジェクトリスク要因と捉え，不調者への対応を主眼とするのではなく，プロジェクトが破綻しないためにどの様な対策を行うかを提言する．

吉村　隆宏曽根貴一郎菅原　佑香西澤　武芳櫻井　　忍

村上　　徹

概要


（株）エスプロシステム開発本部キヤノンソフトウェア（株）プロジェクト推進部

（株）大和総研基幹システム技術部明治安田システム・テクノロジー（株）ソリューション第一本部明治安田システム・テクノロジー（株）ソリューション第二本部


日本アイ・ビー・エム（株）銀行第一サービス　第三システム部

リーダー

サブリーダー



Canon Software Inc.Daiwa Institute of Research Ltd.Meiji Yasuda System Technology Company LimitedMeiji Yasuda System Technology Company LimitedSPRO System Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-007 : The measure against mental health care in the project spot

[Thesis Subject]

Sone KiichiroYuka Sugawara

Takeyoshi NishizawaShinobu Sakurai

Takahiro Yoshimura

Tohru Murakami

Leader

Sub-Leader


The measure against mental health seen from the viewpoint of the project risk- Countermeasure to people who are around the mental disorder person -

Summary

A protective measure not to occur any mental disorder on a project is not only important but also necessary as risk-countermeasure. However, the prevention against occasion of mental disorder patients for 100 percent is difficult. It is possible that occurs during the project. We should consider a measure at the time of occasion from aspect of project risk. We perceive that the occasion of mental disorder is one of the project risk factors and we do not put the main purpose on taking care of these patients but suggest how to take a measure in order not to fail the project.



PM-011：歴史に学ぶプロジェクトマネジメント論　　題：「歴史に学ぶプロジェクトマネジメント

−現代のアプリケーション開発と木下藤吉郎の一夜城築城プロジェクト−」

近年，標準化や手法の検討により，プロジェクトを成功に導く知識体系が形成されつつあるが，現代プロジェクトが確実に成功するとは言えず，失敗するプロジェクトが存在することも事実である．本論文では，Project Management Body of Knowledgeを通して歴史上のプロジェクトと現代のアプリケーション開発プロジェクトを比較，プロジェクトマネジメントにおける重要ポイントを導き出した．さらに，その重要ポイントを元に，現代プロジェクトで活用できる知恵や教訓を纏めた．

武藤　拓万

笠間那那子菊地　紘助番匠　政行

大木　　孝

概要


さくら情報システム（株）営業本部　金融営業部　営業グループ第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部新契約第一グループ　チーフSE東北ディーシーエス（株）東京事務所　第三グループ三菱総研DCS（株）金融開発部　第四グループ


日本アイ・ビー・エム（株）テクニカルリーダーシップ・オフィス

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Sakura Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.Touhoku Diamond Computer Service Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-011: Lessons learned from historical events

[Thesis Subject]

Masayuki BanshoTakuma Mutou

Nanako KasamaKosuke Kikuchi

Takashi Ohki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Lessons learned from historical events-Comparison between contemporary application development and Ichiyajo historical project-

Summary

The body of knowledge that leads to success of projects has been formed by means of the standardization and investigation of techniques for the past several years. However, the contemporary projects do not always succeed and it is the truth that failed projects do exist. In this paper, it compares the past projects and the contemporary projects of application development and derives important points in the project management through Project Management Body of Knowledge. Moreover it states knowledge and lessons that would be utilized in the contemporary projects.



PM-013：オフショア開発とニアショア開発の共存論　　題：「中国オフショアが抱える課題から

今後の日本のオフショア開発のあり方について考える」

日本の情報サービス産業では，ソフトウェア開発のコスト削減のためにオフショア開発を推進し，年々増加傾向にある．一方で，オフショア開発の委託先である中国では，人件費が上昇しており，コスト削減効果が減少しつつある．中国のオフショア開発が今後立ち行かなくなる前に，リスク軽減策として複数の国にオフショア開発を委託する分散型の開発を検討すべきである．そのために，個々のプロジェクトマネジャーは，グローバルスタンダードのプロジェクトマネジメント手法や開発手法を身に着けることが求められる．中国のオフショア開発が今後抱える課題を検証し，日本の情報サービス産業への影響とプロジェクトマネジャーに求められるスキルについて考察する．

清水ゆかり柳澤　早織釈迦郡一郎伊藤　　孝藤井　直彦

水井　悦子

概要


（株）エクサインダストリーシステム開発部コベルコシステム（株） ERP本部テクニカルセンター

（株）大和総研ビジネス・イノベーション資産運用システム開発部（株）DTS 金融企画部（株）菱化システムソリューションサービス事業部


日本アイ・ビー・エム（株）

リーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONRyoka Systems Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-013 : Coexistence of offshore development and nearshore development

[Thesis Subject]

Ichiro ShakagoriTakashi Ito

Yukari ShimizuSaori Yanagisawa

Naohiko Fujii

Etsuko Mizui

Leader

Sub-Leader


The state of the offshore development of future Japan is consideredfrom the subject which the China offshore holds.

Summary

Companies in the Japanese IT Industry are increasingly promoting offshore software development year after year to reduce costs. On the other hand, labor costs are rising in China, country known for destination of offshore development, which leads to decrease in cost benefits. Distribution of development to multiple countries needs to be considered to mitigate risk of loosing this cost benefits of offshore development before development in China becomes unfeasible. To be able to manage this distribution, each Project Manager will need to acquire global standard management and development skills. This paper will study the problems with development in China, examine the effects these problems will have on Japanese IT Industry and also examine the skills required by Project Managers to handle these problems.



PM-017：オフショア開発の評価方法論　　題：「オフショア開発の評価方法

−コスト最適化のためのオフショア開発コスト構造の理解−」

ここ数年，日本のIT業界は新規システム開発案件の減少や案件の小口化により業績の伸び悩みを見せている．しかしながら，オフショア開発に目を向けると，IT人材不足解消や開発コスト削減を目的として，オフショア開発を発注している企業は着実にその割合を伸ばしてきている．オフショア開発の発注企業は，まずコスト削減という目的を達成させた上で，次なる段階へオフショア開発の目的を広げようとしている．本論文では，コスト削減を目的としたオフショア開発に焦点をあて，コスト構造を理解し，コスト削減の実現に向けた取組みを考察していく．

島崎喜代春小松田　勝小泉　桂子鄭　　　軍山下美千代

山本　和男

概要


コベルコシステム（株）金融ソリューション部さくら情報システム（株）リソース開発部ソニー生命保険（株） IS開発2部

（株）DTS ビジネスソリューション部ニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部


日本アイ・ビー・エム（株）研究開発

リーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.Sakura Information Systems Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-017 : Evaluation Method of Offshore Development

[Thesis Subject]

Jun ZhengKiyoharu ShimazakiMichiyo YamashitaMasaru Komatsuda

Keiko Koizumi

Kazuo Yamamoto

Leader

Sub-Leader


Evaluation Method of Offshore Development- Understanding the structure of offshore development costs for cost optimization -

Summary

The past few years, IT industry in Japan is showing slower growth on the ground of decreasing new development and subdivision to small. However, when we look to offshore development, IT industry has been steadily stretching the percentage for offshore development order. It is because a elimination of IT labor shortage in Japan, and also the strong request of reducing the total project cost. The company that uses offshore development is targeting the cost reduction at first, and then trying to other approaches for getting profit from offshore development. In this paper, we focus on offshore development that aims to reduce costs, we understand the cost structure of offshore development, and consider the efforts towards the realization of reducing cost.



PM-32A：危険を早期に発見するプロジェクト管理論　　題：「誰でも簡単にできるリスク監視手法

−『リスク気づきシート』を使ったリスク監視手法−」

現在，リスク管理の手法については，プロジェクト管理の世界標準となったPMBOK（Project Management Body Of Knowledge）を元に数多く研究され，プロジェクトでも実践されている．しかし，現在実践されているリスク管理の多くは，プロジェクト計画時に計画，特定，分析することが主であり，プロジェクト開始後のリスク監視についてはプロジェクトマネジャーの経験や技量に頼るなど，全てのプロジェクトでリスクを早期に発見できているとは言い難い．本論文では，リスクの早期発見を可能とする「リスク気づきシート」を考案している．このシートを使うことで，リスク特定とリスク監視が誰でも同じレベルで可能となり，プロジェクトの成功率を高められると考えている．

周尾　香織山内　雄一内海　彰久

武内　　剛

概要


コベルコシステム（株）システム統括本部　SO本部　第2サービス部コベルコシステム（株）システム統括本部　SO本部　第2サービス部サンネット（株）システム開発部



リーダー

サブリーダー



KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONSUNNET Co.,Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-32A : A project management to notice risks earlier

[Thesis Subject]

Kaori ShuoYuichi Yamauchi

Akihisa Utsumi

Takeshi Takeuchi

Leader

Sub-Leader


Risk monitoring that everyone can do easily.- How to use ‘awareness sheet of risks’ -

Summary

The technique of risk management is researched a lot based on PMBOK “Project Management Body of Knowledge” that is the world standard for the management of project and practiced by the projects now. However, many of risk management of the risk monitor that does after the project begins practiced now is the main work the plan, identification, and the analysis done before the project begins, and is difficult to say to be able to notice the risk earlier by all projects as it relies on project manager's experience and capability. We are proposing "awareness sheet or risks" that can notice the risks earlier. The success rate of the project will rise to everyone as the risk monitoring becomes possible because it uses this sheet.



PM-32B：危険を早期に察知するプロジェクト管理論　　題：「危険を早期に察知するプロジェクト管理

−リスク俯瞰図の利用ガイド−」

システム開発プロジェクトのどのフェイズにおいても，内在するリスクは顕在化して様々な形でプロジェクトに悪影響を与える．リスクを軽減したり，拡大を防止する対策について，今までも多く取り組まれているが，失敗プロジェクトは後を絶たない．本論文では，今までと同様のリスク因子を取り上げてはいるものの，これらの因子について「早期に」という視点に強くこだわって分析し，リスク俯瞰図として一覧化した．合わせて，リスク因子の根本原因についても吟味して一覧化した．これらの資料は，プロジェクト関係者がリスクの洗い出し，原因分析，対策立案などを行う上で，大いに役に立つものと信じる．

丸山　貴則藤森　一也増渕　啓一窪田　哲郎井上　善雄

武内　　毅

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第2事業部　第1システム部（株）アイ・ティー・ワン事業推進本部　第2営業部JBCC（株） SI＆サービス

（株）DTS MS事業本部　CBS第二部（個人会員）


日本アイ・ビー・エム（株）金融ソリューション

リーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONInformation Technology One Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.JBCC Corporation

（Personal member）

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-32B : Project management to notice risks earlier

[Thesis Subject]

Tetsuro KubotaTakanori Maruyama

Kazuya FujimoriKeiichi Masubuchi

Yoshio Inoue

Takeshi Takeuchi

Leader

Sub-Leader


Project management to notice risks earlier- How to use bird-view map of risks -

Summary

Many types of risks inherent to the project will become apparent in any phase of system development, and will affect badly. There are many trials to reduce the risks and prevent the spread, but the project failures has not been reduced. In this paper, risk factors are analyzed by strongly sticked to the view “early notice”, although risk factors are listed up through conventional process. And the results was listed over as the bird-view map of risks. In parallel, underlying causes are examined deeply and listed up. Those data would greatly help project stakeholders to find out risks, analyse the causes and make counterplan.



PM-32C：危険を早期に察知するプロジェクト管理論　　題：「危険を早期に察知するプロジェクト管理

−チームビルディングに関しての考察−」

危険を早期に察知するには，リスク管理の方法論云々の前段として，プロジェクトメンバー全員が参画意識を持ってリスク管理に取り組む必要がある．そのため我々は，参画意識を持てるようなチームビルディングの方法について検討を重ねた．今回我々は，現状のチームの問題点と理想とするチームのギャップを解消するためのビルディングシートの利用を提言する．

中村　和哉岡本　大輔辻田　樹永小瀬　泰史

武内　　剛

概要


（株）インテック SI事業本部（株）エクサ ERPソリューション部キヤノンITソリューションズ（株）キヤノングループ事業本部

（株）DTS 生産品質部



リーダー

サブリーダー



Canon IT Solutions Inc.DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONINTEC Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-32C : Project management to notice risks earlier

[Thesis Subject]

Shigehisa TsujitaYasufumi Ose

Daisuke OkamotoKazuya Nakamura

Takeshi Takeuchi

Leader

Sub-Leader


Project management to notice risks earlier- Considerations with respect to team building -

Summary

In order to perceive a risk at an early stage, before the methodology of risk management,project members' all the members need to have participation consciousness, and need to tackle risk management.Therefore, we repeated the argument about the method of the team building which can have participation consciousness.This time, we propose use of a check sheet in order to cancel the gap between the problem of the present team,and the team of an ideal.



PM-033：プロジェクト管理手法論　　題：「要件定義を成功に導くプロジェクトマネジメント手法」

PMBOKの普及とともに，プロジェクトマネジメントの標準化活動や教育，研究なども盛んに行なわれている．しかし，ITシステムの開発プロジェクトの成功率は低いままである．原因をひも解くと，要件定義フェーズにその要因があることが多い．要件定義フェーズではステークホルダーは不明確なため統制が難しく，合意形成が行われないまま終了する結果，後続フェーズで手戻りが発生する．そこで本稿では要件定義フェーズを一つのプロジェクトと捉えPMBOKのプロジェクト・ライフサイクルを基に，プロジェクトマネージャーが，特に注力すべき知識エリアを明確にした．また併せて現場で考慮すべき点については，実務に即した手法を提言としてまとめた．

山口　純也

安立　佑介

加藤　修一加藤　裕哉日橋　利浩齋藤　　郷高橋　　理柴田　直樹井澤　輝一志田　康幸宮前　智之坂田　大輔

石田　梨絵伊藤　竜太座間　真一

澤口　太郎

概要


（株）インテック SI事業本部　MCIソリューション部（株）エクサインダストリーシステム開発本部インダストリーシステム開発部NTTデータソフィア（株）システム開発本部　第四開発部融資サブシステム・外為グループコベルコシステム（株）システム統括本部　ICT本部　ACEプロジェクトグループさくら情報システム（株）営業本部　金融営業部　営業グループJFEシステムズ（株）製造流通SI事業部　関西事業所　営業部

（株）ジャックスシステム開発部　開発第2課ソニー生命保険（株） IT戦略本部　IS開発1部　IS開発2課第一生命情報システム（株）ソリューション第四部　人事情報グループ

（株）DTS 生産品質部　開発プロセス推進グループ（株）DTS 産業公共事業部　産業第二部1Gニッセイ情報テクノロジー（株）企業・福祉ソリューションブロック（大阪）三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）外為部　Trilogy課三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第5部　受託運用グループ三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第5部　証券代行グループ


日本アイ・ビ−・エム（株） FSS・SM2.カード第二システム

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONDTS CORPORATIONEXA CORPORATIONINTEC Inc.JACCS Co., Ltd.JFE Systems, Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONSakura Information Systems Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-033 : Project management method

[Thesis Subject]

Yasuyuki ShidaTomoyuki Miyamae

Yuusuke AdachiJunya YamaguchiOsamu Takahashi

Go SaitouHiroya Kato

Rie IshidaRyuta Ito

Shinichi ZamaDaisuke Sakata

Shuichi KatoToshihiro Nippashi

Naoki ShibataTerukazu Izawa

Taroh Sawaguchi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Project management methods to complete the requirements definition successfully

Summary

With the prevalence of PMBOK, standardization of project management and its teaching have been implemented. Management method has been studied numerously. However the ratio of success in development projects of IT system remains low. The reason why the ratio is low is frequently found in a requirements definition phase. It is difficult to control the project under the circumstances which is unsure who are stakeholders. That situation leads to end of the requirements definition phase without having general consent. Following phase is likely to need revising. This paper articulated that particularly important knowledge area to make efforts for project managers. It is based on the project life cycle of PMBOK and took the requirements definition phase as one project. It proposed that method conforms to practical business affairs for considering points on the actual work.



RM-008：IT業界における新入社員研修について論　　題：「会社組織が抱える新入社員研修の課題

−新入社員カルテによる新入社員研修の効率化−」

新入社員研修における問題点について調査した結果から，人事部門・事業部門・新入社員の間の情報連携不足に課題があると分析した．この課題を解決し，新入社員研修を効率化することを目的とした「新入社員カルテ」とその運用について提言する．

石地　正隆大高　昌樹福本　　亮竹内　恭子内田　祐平

勝田　千砂

松枝　賢一

概要


（株）アイ・ティー・ワン　SIサービス事業本部　SEサービス第1事業部　第1システム部エヌアイシー・ネットシステム（株）　ITSオペレーションセンター・横浜オペレーション部門第一生命情報システム（株）　個人保険システム第一部

（株）大成情報システム　品質統轄部（株）ファイテック　ソリューション第一事業部・開発第一部


日本アイ・ビー・エム人財ソリューション（株）　幕張研修サービス部日本アイ・ビー・エム人財ソリューション（株）　幕張研修サービス部

リーダー

サブリーダー



Financial Advanced Information Technology Co.,LtdInformation Technology One Co., Ltd.NIandC NETSYSTEM Inc.Taisei Information System， Co., Ltd.The Dai-ichi life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Human Capital Solution Co., Ltd.IBM Japan Human Capital Solution Co., Ltd.

[Team Name] RM-008 : Induction course in IT industry

[Thesis Subject]

Yuhei UchidaMasataka IshijiMasaki Ohtaka

Kyoko TakeuchiRyo Fukumoto

Kenichi MatsuedaChisa Katsuda

Leader

Sub-Leader


The problem in Induction course.- The efficiency of induction course with “Freshman’s training records”. -

Summary

We investigated the problem in induction course. Then we found the lack of information sharing between the Human Resources Department , the Business Department and the new employees. To solve this problem, we propose Freshman's training records, like medical records in hospital, with the aim of the efficiency of induction courses. Moreover we also make suggestions on how to operate these records.


RM-029：SLA研究

RM-029：SLA研究論　　題：「クラウドコンピューティングにおける効果的なSLA策定手法

−情報システム部門が経営目標達成の鍵を握る−」

経営目標の達成手段としてクラウドコンピューティングを導入するとき，その効果・効率を最大化するためにはクラウドコンピューティングの特性を活かしたサービスレベル管理が不可欠となる．SLA（Service Level Agreement）を用いてサービスレベルを可視化し，サービスそのものを標準化することによって，ビジネス要件の変化に即応したITの最適化を実現するアプローチを提案する．

真杉　哲也森　　俊明宮保　洋史須田　薫人足立　綱貴佐藤　晃一松本　拓也水野　雅之

林　　晴子

概要


（株）インフォテクノ朝日運用管理部（株）エイチ・エル・シー東京システム二部サンネット（株）システム開発部大成建設（株）／（株）大成情報システムインフラ運用部

（株）DTS ITI企画営業部東北インフォメーション・システムズ（株）技術基盤推進室

（株）ニッセイコンピュータシステム運用推進部明治安田システム・テクノロジー（株）テクニカル・サポート部


日本アイ・ビー・エム（株）サービス・マネジメント推進

リーダー

サブリーダー

サブリーダー


RM-029：SLA研究

DTS CORPORATIONHLC Corp.Info Techno Asahi Co., Ltd.Meiji Yasuda System Technology Company LimitedNISSAY COMPUTER Co., Ltd.SUNNET Co., Ltd.TAISEI CORPORATIONTohoku Information Systems Company,Incorporated

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-029 : SLA Study

[Thesis Subject]

Tsunaki AdachiToshiaki Mori

Tetsuya MasugiMasayuki Mizuno

Takuya MatsumotoHiroshi MiyaboShigeto Suda

Koichi Sato

Haruko Hayashi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Effective Process of Designing SLA in Cloud Computing Environment- IT Organization plays key role for achieving business objectives -

Summary

When an organization implements cloud computing to its IT systems, Service Level Management is a must to maximize the benefit of the IT services for achieving business objectives. We propose an approach to optimize the IT to changing business requirements by visualizing and standardizing IT services using SLA.



RM-038：バッチジョブ運用のベストプラクティス研究論　　題：「属人化の解消に向けたアプローチ

−これまでの文書化の有効性と限界の考察，および新しい文書化手法の提言−」

システム運用の現場では，業務プロセスの遂行が特定の個人のスキルに依存する，所謂属人化が存在し，それは企業ビジネスにとって潜在的リスクになりうる．属人化の要因は，文書化すべき情報が文書化されていないことに起因する場合が多い．当論文では，文書化が属人化の解消において有効であること，さらに文書化の限界とそれを改善するための新しい提言「リファインド・ナレッジ」について述べる．

内村　和人立石　宏之黒崎幸一郎川田　明彦中村由紀恵玉森　征治

朝倉　啓輔

概要


NTTデータシステム技術（株）保険システム事業部NTTデータシステム技術（株）保険システム事業部コベルコシステム（株） ICTソリューション本部

（株）ニッセイコンピュータシステム運用推進部（株）ニッセイコンピュータシステム運用推進部日本オフィス・システム（株） ERP事業部


日本アイ・ビー・エム（株） GBS事業　金融サービス事業

リーダー

サブリーダー



KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNIPPON OFFICE SYSTEMS LTD.NISSAY COMPUTER Co., Ltd.NISSAY COMPUTER Co., Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-038 : Best Practice of Batch Job Operation

[Thesis Subject]

Koichiro KurosakiSeiji Tamamori

Akihiko KawadaYukie NakamuraHiroyuki TateishiKazuto Uchimura

Keisuke Asakura

Leader

Sub-Leader


The Approach for Mitigating the Risk of Dependencies on Individual Expertise- The study of effective documentation and its coverage, proposing a new documentation methodology -

Summary

Dependencies on individual expertise are commonly seen in some process of the computer system operation, and these could be potential risk factor in the enterprise business. Dependencies on individual expertise are often caused by missing the essential documents for the execution of the each process of the operation or the resolution of various incidents. In this paper, we describe that effective documentation will be able to mitigate the risk of dependencies on individual expertise, and we propose a new methodology “refined knowledge” to improve the coverage of documentation.



RM-042：プロジェクト管理における効率的な情報共有論　　題：「コミュニケーションを取りやすい雰囲気作り

−プロジェクトメンバー主体の取り組み−」

効率的な情報共有が行えていない問題の根底には，「伝達」の不完全さをコミュニケーションによって補うことなく，認識の一致に至らないという問題があると考察した．「伝達」の不完全さを補うためには，プロジェクトメンバーの主体的な取り組みによってコミュニケーションを取りやすい雰囲気を整えることが有効であるとの仮説を立て，そのための解決手段を提言し，実証結果をここにまとめる．

堀江　智徳中小路泰啓渡邊　太樹山崎奈保子八田　守功土屋ちひろ山田　哲也福原　一樹内村　　心佐藤　　実中村　宇秀荻野　充弘

加藤　　直

概要


（株）インフォテクノ朝日個人保険ソリューション部（株）エクサ第2開発本部　インダストリーシステム開発部（株）NHKメディアテクノロジー放送システム部NTTデータソフィア（株）第四開発部JFEシステムズ（株）東京事業所　技術部

（株）ジャックスシステム開発部（株）大成情報システムインフラ運用部（株）大和総研基盤技術第二部ニッセイ情報テクノロジー（株）個人保険システム事業部パイオニア（株）情報システム部

（株）FAITEC 開発第一部（株）菱化システムヘルスケア推進室


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）グローバル・テクノロジー・サービス

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Ltd.EXA CORPORATIONFAITEC Ltd.Info Techno Asahi Co., Ltd.JACCS Co., Ltd.JFE Systems, inc.NHK Media Technology, inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONPIONEER CORPORATIONRyoka Systems Inc.Taisei Information System, Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-042 : The efficient information sharing in project management

[Thesis Subject]

Kazuki FukuharaYasuhiro Nakakouji

Takahide NakamuraTomonori Horie

Chihiro TsuchiyaMorikatsu HattaTaiki Watanabe

Kokoro UchimuraNaoko Yamazaki

Minoru SatoMitsuhiro Ogino

Tetsuya Yamada

Sunao Kato

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


How to make an atmosphere for communications- Activities of project members -

Summary

We consider that the reason why we can't share information effectively is that, we don't communicate each other to make clear what we understand incompletely, and there is a difference of comprehension between us. We formed a hypothesis that, in order to make clear what we understand incompletely, it is effective that project members make an atmosphere in which we could communicate with each other easily. We propose the solution, and explain the result of the experiment.



RM-045：SNSを用いた社内ノウハウ共有について論　　題：「JGS研究活動における暗黙知共有のためのコミュニケーション基盤

−ネットワーク分析に基づく実現可能性の検討−」

本研究では，JGS研究活動の更なる活性化を目指し，SNSとKnow-Whoのアプローチを用いて人と人とのつながりを促進・サポートする枠組みを提案する．そのために，現状のJGS研究会においてどの程度人と人のつながりが存在しているか分析を行い，暗黙知共有のためのコミュニケーション基盤の実現可能性について検討を行った．本提案により，研究チーム間のコミュニケーションが活性化され，暗黙知共有の促進が期待される．

属　　和広友坂匡一郎坪井　直也三上　浩史宮田　麻衣小川　美里

伊川　洋平

概要


（株）インテージ情報システム部エヌアイシー・ネットシステム（株）ソリューションビジネス推進部キヤノンソフトウェア（株）ドキュメントソリューション企画本部ソニー生命保険（株） IT戦略本部　IS開発2部第一生命情報システム（株）ソリューション第二部

（株）DTS 生産品質部


日本アイ・ビー・エム（株）東京基礎研究所

リーダー

サブリーダー



Canon Software Inc.DTS CORPORATIONINTAGE Inc.NIandC NETSYSTEM Inc.Sony Life Insurance Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-045 : Sharing know-how within a company using SNS

[Thesis Subject]

Naoya TsuboiMisato Ogawa

Kazuhiro SakkaKyoichiro Tomosaka

Hiroshi MikamiMai Miyata

Yohei Ikawa

Leader

Sub-Leader


A Communication Platform for Sharing of Tacit Knowledge in JGS Research Activities- Feasibility Study based on the Network Analysis -

Summary

We propose a framework for promoting and supporting connections between people using SNS and Know-Who approach in order to further activate JGS research activities. Therefore we analyze the connections existed in the present JGS study groups, and examine the feasibility of the communication platform for sharing tacit knowledge. Our proposed framework is expected to encourage communications between JGS study groups and promote sharing of tacit knowledge.



RM-048：システム部門における顧客満足度論　　題：「情報システム部門における顧客満足とは

−真の顧客に対する本質的な満足を提供するためには−」

今日，顧客満足度調査の結果を本当に顧客満足の向上に活かせている企業はどれだけあるだろうか．そもそも情報システム部門における「顧客」とは誰なのか，「顧客満足」とは何か，根本的なことから再定義する必要があることに気づいた．そこで，我々は情報システム部門における顧客の定義，満足度を構成する判断要因を把握し，顧客満足の向上を目指す上での課題を抽出し，新たなモデルを構築することで顧客満足を向上させるための手引きとなることを目指す．

齋藤　義徳水野　一仁本吉　洋子古川　利和板倉　利昭服部　　潤伊勢　　誠

岩村　郁雄

富田　秀人

概要


（株）ジャックスシステム開発部ソニー生命保険（株） IT戦略本部

（株）大和総研基盤技術第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部パイオニア（株）情報システム部

（株）菱化システム ITインフラ事業部　業務推進室（株）菱友システムズ ITサービス事業部　ITサービス一部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ビジネス・プラットフォーム推進日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ビジネス・プラットフォーム推進

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Ltd.JACCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.PIONEER CORPORATIONRyoka Systems Inc.Ryoyu Systems Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-048 : Customer satisfaction, it should be improved by IT department

[Thesis Subject]

Yoko MotoyoshiYoshinori Saitoh

Toshikazu FurukawaToshiaki Itakura

Jun HattoriMakoto Ise

Kazuhito Mizuno

Ikuo IwamuraHideto Tomita

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Customer satisfaction, it should be improved by IT department- What should we do to provide the essential satisfaction for our customer? -

Summary

How long will there be the company which can really make use of the result of the customer satisfaction survey in improvement of the customer satisfaction today? In the first place we noticed that it is most important to define "What the customer satisfaction is" and "Who the real customer is" in the aspects of IT department. Therefore we aim to apply our new model for defining our real customer to improve their satisfaction, recognizing their evaluation criteria to be satisfied, and clarifying issues against improving their satisfaction.



RM-051：非機能要件の検証・実現方法論　　題：「非機能要件の実現性の総合的な検証

−実現手段に着目した，非機能要件間トレードオフの明確化−」

非機能要件には，ある非機能要件を達成するための実現手段が他の非機能要件を阻害するというトレードオフの関係がある．しかし，非機能要件間のトレードオフを考慮した総合的な検証方法が充分に確立されておらず，要件定義の段階で実現性が担保されないケースが多い．本稿では，非機能要件間のトレードオフの関係を明確化することによって実現性の総合的な検証を可能にする，新たな手法を提言する．

長野　正吾小手川　拓石黒　達也服部　　友石塚　　裕饗庭　正夫石田　光洋村橋　聖功杉山　幸博並木　俊輝

安村　俊徳

桑原　淳一

概要


（株）インテック SI事業本部　システムアーキテクト部（株）STNet 首都圏システム部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部エムエルアイ・システムズ（株）技術・運用本部　基盤開発グループキヤノンソフトウェア（株）第一ソリューション事業本部キヤノンソフトウェア（株）エンジニアリング事業本部クオリカ（株） OS事業部　基盤ビジネス部コベルコシステム（株） ERP本部　設計ソリューション部　開発グループ東北インフォメーション・システムズ（株）技術基盤推進室　基盤技術グループ三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第5部　証券代行グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） CL.バリュー・クリエーション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ビジネス・プラットフォーム推進

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Canon Software Inc.Canon Software Inc.INTEC Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMLI Systems Inc.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.QUALICA Inc.STNet Inc.Tohoku Information Systems Company, Incorporated

Team adviser


[Team Name] RM-051 : Validation and actualization method of non-functional requirements

[Thesis Subject]

Yutaka IshizukaMasao Aiba

Shougo NaganoMasanori Murahashi

Yu HattoriToshiteru NamikiTatsuya IshikuroMitsuhiro IshidaTaku Kotegawa

Yukihiro Sugiyama

Toshinori YasumuraJunichi Kuwabara

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Synthetic validation of implementability for non-functional requirements.

- Clarifying trade-offs between non-functional requirements, focused on actualization method -

Summary

Non-functional requirements have trade-off relationship between each other, which means, one actualization method for one non-functional requirement, could prevent actualization of other non-functional requirements. But implementability is not assured during requirement definition in many cases, because synthetic validation methodology in consideration of the trade-off between non-functional requirements is not fully established. In this paper, a new technique for enabling synthetic validation of implementability is proposed by clarifying the relation of the trade-off between non-functional requirements.



RM-066：ITサービス管理における価値創出論　　題：「ITサービス管理における価値創出に係る研究

−事例を中心とした分析−」

この論文は，どのような場合に顧客が満足するか，という観点で一つの仮説を立てた．そして，具体的な事例による仮説検証を基に，ITサービスにおける価値創出の方法を提示したものである．

本田　祐吉

小松　正利嘉陽田健太佐々木貴之久田　幸恵

杉原　卓朗

概要


エヌアイシー・ネットシステム（株）事業企画部キヤノンITソリューションズ（株）キヤノングループ事業本部キヤノンMJシステム事業部　システム統括部クオリカ（株）クラウドサービス事業部　クラウドサービス部第一生命情報システム（株）保険システム部　オープン運用グループ

（株）ネクサス第一事業部


日本アイ・ビー・エム（株） GTS. SO Delivery. SSO.

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Canon IT Solutions Inc.NEXUS CorporationNIandC NETSYSTEM Inc.QUALICA Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-066 : Value Creation in IT Service Management

[Thesis Subject]

Masatoshi KomatsuSachie HisadaYukichi HondaKenta Kayouda

Takayuki Sasaki

Takuro Sugihara

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


A Study of Value Creation in IT Service Management- Case Studies -

Summary

This paper suggests methods of value creation in IT Service Management through framing hypothesis and performing case studies.



RM-067：レガシーシステム保守における効果的なスキルトランスファー論　　題：「知識創造プロセスをベースとした効果的なスキルトランスファー」

コンピューターシステムが社会インフラ化した現代社会において，それが社会生活を営む上で重要である事は多くを語るまでもなく明白な事実である．日進月歩で新しいテクノロジーが生み出され，あらゆる社会分野におけるシステム化の流れは今も，そしてこれからも止まるところを知らない．一方で，次々に構築されたシステムを維持・管理していくスキルの伝承については，明確な指針や手法が確立しておらず，各現場担当者が創意工夫をしているというのが実状である．特に，レガシーシステムと称されている分野においてその傾向が高い．本論文では，レガシーシステム保守におけるスキルトランスファーの課題を洗い出し，知識創造プロセスの考え方であるSECIモデルを応用したEDRIモデルを用いて，「効果的なスキルトランスファー」の実践に関する提言を行う．

太田　裕一狩野　和彦藤田　　弘矢嶋　史郎

鏡味　雅治

水木真衣子

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第1事業部中央三井インフォメーションテクノロジー（株）技術統括部三菱総研DCS（株）金融事業本部金融営業部三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第1部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレーム・サーバー日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレーム・ミドルウェア

リーダー

サブリーダー



Chuo Mitsui Information Technology Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-067: Effective skill transfer on maintenance of legacy system : Yuichi Ohta

[Thesis Subject]

Kazuhiko KanoYuichi Ohta

Hiroshi FujitaShiro Yajima

Masaharu KagamiMaiko Mizuki

Leader

Sub-Leader


Effective skill transfer based on Knowledge Creating Process

Summary

It is clearly fact in modern society without mentioning a lot that infrastructural computer system is very important on living in society. New technology is created steady progress and there is no limit to the trend of systematization now and future. Otherwise skill transfer of maintaining or managing developed systems one after another is not established clear guide or a technique and it is the actual situation that a site member holds with using an inventive idea. Especially the area called legacy system is remarkable in the tendency. In this report, we dig up problems of skill transfer on legacy systems, and also we propose effective skill transfer by EDRI model that applies the SECI model, which is a concept of knowledge creation process.



SP-006：zEnterprise System新機能活用論　　題：「zEnterpriseの新機能活用に向けての提言」

この論文はIBM製のメインフレームzEnterprise systemの新機能活用について必要な方策を提言するものである．新機能活用によるメリットがあるにもかかわらず，新機能を積極的に取り入れられない現状がある．この現状を打破するために「なぜ新機能を使わないのか」に着目することにより，新機能活用に向けての提言を行う．

宮部　朋也佐藤　文彦池田　真哉

中村　和人

村瀬　正典

概要


（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）アイ・ティー・ワン第1システム部コベルコシステム（株） ICT本部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレームサーバー日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレームサーバー

リーダー

サブリーダー



ARK Systems Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATION

Team adviser


[Team Name] SP-006 : Usage of the zEnterprise System's new functions

[Thesis Subject]

Tomoya MiyabeFumihiko SatoShinya Ikeda

Kazuto NakamuraMasanori Murase

Leader

Sub-Leader


A proposal for usage of the zEnterprise's new functions

Summary

This paper proposes a policy required for practical uses of the IBM mainframe zEnterprise system's new functions. The new functions currently are not widely used although merit of using the new functions exists. We propose the way to utilize the new functions by focusing on the reason not to use the new functions, in order to change the situation.



SP-008：メインフレームに関わる若手技術者が知っておくべきこと論　　題：「メインフレームに関わる若手技術者が知っておくべきこと」

メインフレームは社会の基盤に関わるシステムに多く用いられており，その重要性は高い．そのため，今後もメインフレーム技術者の確保と技術者間での継続的なスキルトランスファーによるスキルの向上が必要である．しかし，2012年現在，メインフレームの中堅技術者は少なく，ベテラン技術者から，若手技術者へスキルトランスファーせざるを得ない状況となっている．そこで本論では，若手技術者自身の行動や考え方にフォーカスし，スキルやスキルトランスファーだけでなく各人の立場や業界背景を含めて改めて状況を整理し，「メインフレームに関わる若手技術者が知っておくべきこと」を提言する．

諸星　拓真北川　朱里濱　　吉徳安河内進士

打田　　悠

下野　主税

概要


（株）アイ・ティー・ワン SIサービス事業本部クオリカ（株）クラウドサービス事業部コベルコシステム（株） ICT本部

（株）大和総研ビジネス・イノベーションシステム基盤統括部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレーム・サーバー日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレーム・サーバー

リーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Reserch Business Innovation Ltd.Information Technology One Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONQUALICA Inc.

Team adviser


[Team Name] SP-008 : Things you need to know as young mainframe engineer

[Thesis Subject]

Shinji YasukochiTakuma Morohoshi

Yoshinori HamaJuri Kitagawa

Chikara ShimonoYu Uchida

Leader

Sub-Leader


Things you need to know as young mainframe engineer

Summary

Mainframe is commonly used in the system infrastructure today, showing its importance in our modern society. Therefore we will need to continue investing on mainframe engineers and their improvement on mainframe skills. As of 2012, there are relatively few middle management engineers compared to young and senior engineers. This causes for senior engineers to transfer their skills directly towards young newcomer engineers. This paper focuses on the actions and thoughts of young engineers, coming out with proposal of ‘Things young engineers must know to work as a mainframe engineer' today.



SP-09A：RDzによるメインフレーム開発環境の改善論　　題：「メインフレーム・アプリケーションのオフショア開発における

RDzとRD&Tの有用性」

RDz（Rational Developer for System z）はIBM社製のEclipseベースのメインフレーム向け統合開発環境である．RDzの有用性は，既に各所で述べられている．一方，従来の3270ベースの操作系への不満の少なさや，ライセンス料の高さなどを理由にRDzの企業導入事例はまだ少ない．本論文では，RDzを単に3270エミュレーターの代替とせず，RDzとRD&T（Rational Development and Test Environment for System z）を組み合わせたメインフレームでのオフショア開発を検討した．研究の結果，この利用法はメインフレームのオフショア開発でのリスクを軽減でき，従来考えられてきたよりも，RDzがさらに大きな価値を持つソフトウェアであることを示した．また，研究を通じてRDzとRD&TについてIBM社へのリクワイアメントを発行している．

紺野　正武井上　剛毅齋藤　　圭竹村　　直古田真一郎

佐藤　大輔

田口　智大

概要


（株）インフォテクノ朝日個人保険ソリューション部エヌアイ情報システム（株）システム開発部　業務グループ

（株）NHKメディアテクノロジー放送システム部コベルコシステム（株） SOシステム技術部三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第１部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム技術基盤　エンタープライズ・ミドルウェア日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム技術基盤　エンタープライズ・ミドルウェア

リーダー

サブリーダー



Info Techno Asahi Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.NHK Computer Service Co., Ltd.NI Information System Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-09A : Improvement of mainframe development environment with RDz

[Thesis Subject]

Masatake KonnoNao Takemura

Shinichiro FurutaKei Saito

Gouki Inoue

Daisuke SatohTomohiro Taguchi

Leader

Sub-Leader


Benefits of RDz and RD&T in offshore development of mainframe application

Summary

RDz (Rational Developer for System z) is an Eclipse-based product of IBM, which provides IDE for the mainframe application developers. It has been often referred to its utility. However, conventional 3270-based operation hasn't seemed unuseful. Besides, the license fee of RDz is high. These two factors can be the reasons for prevention of introducing RDz. Hence, we didn't treat RDz as a mere alternative to 3270 interface, but as a useful software which can be applied with RD&T (Rational Development and Test Environment for System z) in offshore development. As a result, we showed it can decrease the risks in a specific situation. Therefore, it is clear that RDz is much more valuable than it has been considered. And through this investigation, we submitted requirements for RDz and RD&T to IBM.



SP-09B：RDzによるメインフレーム開発環境の改善（運用チーム）論　　題：「RDz採用時におけるセキュリティー面から見た課題と対策

−セキュリティー課題に対するベスト・プラクティス−」

RDz（Rational Developer for System z）はEclipseをベースとしたIBM社製のメインフレームの統合開発環境（IDE）である．一方で，RDzの導入事例は少なく，メインフレーム・アプリケーション開発におけるIDEの活用は広まっていない．本論文では，RDz採用に際して懸念されるセキュリティー問題をスコープとし，発生しうるセキュリティー・リスクへの解決策を検討した．この解決策をRDz開発環境のベスト・プラクティスとして提案した．

岡本　旅人南部　　毅池田鈴太郎大野　裕人武田　邦展

佐藤　大輔

田口　智大

概要


アドバンスト・アプリケーション（株）企画・人事部NKSJシステムズ（株）システム基盤第二グループNTTデータシステム技術（株）保険システム事業部　SCRUM第1担当コベルコシステム（株）システム統括本部　サービス品質部　開発技術グループニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム技術基盤　エンタープライズ・ミドルウェア日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム技術基盤　エンタープライズ・ミドルウェア

リーダー

サブリーダー



Advanced Application CorporationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.NKSJ Systems, Inc.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser


[Team Name] SP-09B : Improvement of mainframe development environment with RDz (operations team)

[Thesis Subject]

Takahito OkamotoYasuhito Ohno

Kuninobu TakedaTakeshi Nanbu

Rintaro Ikeda

Daisuke SatohTomohiro Taguchi

Leader

Sub-Leader


Solution for security problems in introducing of RDz- Best practices for security issues -

Summary

RDz (Rational Developer for System z) is an Eclipse-based product of IBM, which provides Integrated Development Environment (IDE) for the mainframe application developers. However, there are a few cases of the introduction of RDz. It is not yet common to use IDE for mainframe application development. In this paper，we focused on security problems in case introducing RDz, and proposed the solution for decrease security risks as the best practice for using RDz.



SP-010：バッチジョブの最新化と最適化論　　題：「バッチジョブにおける資源管理の最適化

−クリティカルパスの時間短縮−」

今日，企業統合や業務拡大によるデータ量，バッチジョブ数の増加からバッチ処理が指定時間内に終わらず，オンライン開始等の遅延を引き起こすリスクが高まってきた．バッチ処理はデータや稼動するジョブ数が突発的に増加する場合があるため，資源の逼迫に即時に対応出来るスケジューリングや資源管理の仕組みが遅延を防ぐためには重要である．そこで本稿では，z/OSの持つスケジューリングや資源管理の仕組みについて調査し，それを改善するものとして日々変わるクリティカルパスを反映し，その短縮を実現する機能の提言を行なう．

山本奈津子春名　貴光山口　佳孝永田　昭博野口　和正吉川　正人佐藤　圭吾

金木　智彦

佐藤なみえ

吉野美喜男

概要


（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）インテックコスモセンターNTTデータシステム技術（株）保険システム事業部スクラム統括部　スクラム第一担当NTTデータソフィア（株）センター基盤部　基盤保守管理グループ

（株）DTS MS一部（株）ニッセイコンピュータシステム運用推進部　運用管理Gニッセイ情報テクノロジー（株） JP事業本部　次期システムブロック


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム・マネジメント日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム・マネジメント　Webプラットフォーム開発日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム・マネジメント　Webプラットフォーム開発

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



ARK Systems Co., Ltd.DTS CORPORATIONINTEC Inc.NISSAY COMPUTER Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONNTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] SP-010 : Optimization and Modernization for batch jobs

[Thesis Subject]

Natsuko YamamotoKazumasa NoguchiTakamitsu HarunaMasato Yoshikawa

Keigo SatoAkihiro Nagata

Yoshitaka Yamaguchi

Tomohiko KanekiNamie Sato

Mikio Yoshino

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Workload management optimization for batch jobs- How to reduce a critical path -

Summary

M&A and business expansion have rapidly increased the amount of data and the number of batch jobs in a company these days. It would raise a risk of serious delay of nighttime batch jobs, which would affect OLTP service time next morning. Batch processing is sometimes delayed by a sudden increase of scheduled jobs or processed data, Therefore, components or middle wares for job scheduling and workload resource control that can deal with tightness of resources immediately are very important for it to prevent the problem. In this study, we researched z/OS' components that manage them. And then, we propose a new concept and functions to reduce an actual critical path that changes every day or every minute to improve them.



WN-020：IFRS（国際財務報告基準）適用論　　　題：「IFRSプロジェクトの特徴

−PMBOKの知識エリアからみたIFRSプロジェクトの特徴とマネジメント−」

2015年より強制適用を予定していたIFRSだが，東日本大震災の影響により適用は延期となった．しかし強制適用自体は2009年に決定しており，また政府の方針もアメリカの情勢を見守るといった受身の姿勢である．そのため政府がいつ強制適用の方針を変更するか予断を許さない状況といえる．また，日本ではIFRSを適用した企業は限られており，IFRSプロジェクト推進の実績は少ない．そこで当論文では，来るべき強制適用に備え，IFRSプロジェクト固有の特徴とマネジメント方法をPMBOK知識エリアから検討した．それにより，IFRSの強制適用時にIFRSプロジェクトを推進する上での副読本となることを目的としている．

平井　康尋

吉本　大輔

牧島　聡史

栗山　郁人

概要


キヤノンITソリューションズ（株）キヤノングループ事業本部キヤノンMJシステム事業部　システム一部コベルコシステム（株）ソリューション事業部　インダストリソリューション本部東日本開発部　第一グループ三菱総研DCS（株）金融カード事業本部　金融カード営業部システム開発室　第五グループ


日本アイ・ビー・エム（株）グローバル・ビジネス・サービス事業コンサルティング＆SI　金融サービス事業部

リーダー

サブリーダー



Canon IT Solutions Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] WN-020 : IFRS (International Financial Reporting Standards)

[Thesis Subject]

Yashuhiro HiraiDaisuke YoshimotoSatoshi Makishima

Ikuto Kuriyama

Leader

Sub-Leader


Features of IFRS project- Management and features of IFRS project from the point of view of PMBOK knowledge areas -

Summary

Mandatory IFRS (International Financial Reporting Standards) adoption will be planned from 2015, but the adoption was postponed last year because of the great east Japan earth quake. However mandatory IFRS adoption itself was decided in 2009 and the Japanese government's policy is passive attitude like watching status of IFRS in the U.S. It is unpredictable situations because we don't know when the Japanese government will change the policy. Furthermore, there are few experiences of project management of IFRS and the company that has adopted IFRS is limited in Japan. Therefore, this paper discusses project management and inherent aspect of IFRS based on PMBOK knowledge areas in prepare for mandatory adoption. This paper is intended to be a supplementary reader for project management of IFRS when mandatory adoption is decided.



WN-034：スマートフォン向けのWebアプリケーション構築論　　題：「スマートフォン向けのWebアプリケーション構築

−はじめてスマートフォン向けWeb開発を任されたあなたへ−」

本論文は，昨今急激に普及しているスマートフォン向けのWebアプリケーションを構築する際に必要となる知識を網羅的に把握するものである．まずスマートフォン向けWebアプリケーションの特徴をまとめる．次いでスマートフォン向けWebアプリケーション構築全般において考慮すべき点を提示する．最後に，ソフトウェアアーキテクチャの観点とユーザーインターフェースを実装する観点からスマートフォン向けWebアプリケーション構築方法を整理し，サンプルアプリケーション構築による検証も踏まえてそれぞれの構築方法を評価する．

中川　裕哉大橋　絢子

内田　貴之菅野　広幸相澤　直美上村　重朗大田尾一作加藤　佑介遠藤　隆士吉村　英明

近藤　　仁

概要


（株）インテック技術部（株）エクサユビキタス・PCMソリューション部京セラ丸善システムインテグレーション（株）文教ソリューション事業部　図書館システムグループさくら情報システム（株）技術部　開発技術グループ第一生命情報システム（株）基盤システム第三部　NOTES開発第一グループ

（株）ティージー情報ネットワーク CIS部　CIS第1グループ（株）DTS 生産技術担当　技術SE部（株）DTS ICT事業本部　ICT企画部三菱総研DCS（株）技術企画統括部　開発グループ三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第5部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） Webソリューション開発

リーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONDTS CORPORATIONEXA CORPORATIONINTEC Inc.KYOCERA MARUZEN Systems Integration Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd .Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.Sakura Information Systems Co., Ltd.TG Information Network Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] WN-034 : Web Application Development for Smart Phone

[Thesis Subject]

Isaku OtaoYusuke Kato

Ayako OhashiYuya NakagawaTakayuki Uchida

Takashi EndoHideaki Yoshimura

Hiroyuki SuganoKazuaki Kamimura

Naomi Aizawa

Hitoshi Kondo

Leader

Sub-Leader


Web Application Development for Smart Phone- The first step for Web Application Developer -

Summary

This paper describes the knowledge which is need when you develop Web Application for Smart Phone which has spread rapidly these days. First, describe the feature of the Web Application for Smart Phone. Next, bring up a consideration point in development of Web Application for Smart Phone. Finally, we marshal the Web Application development method for Smart Phone from the viewpoint of the software architecture, and a viewpoint of implement a user interface. And we evaluate each development method on the basis of verification by sample application development.



WN-035：シンクライアントの発展的利用法研究論　　題：「シンクライアントの発展的利用法研究

−シンクライアント市場拡大への展望−」

これまでのシンクライアントの利用がどのように進展してきたかをアーキテクチャの持つ特徴を確認しながら利用実態を調査・分析した．その結果，時代に応じた様々な社会的リスクとそこから発生するニーズが原動力となり，IT技術の発展と併せてニーズへの解決策として発展してきたことがわかった．当論文では2年から3年後のシンクライアント市場の拡大に寄与する発展的利用法の提言を行う．

松尾　俊輔梅原　尚吾森　　朋子山崎　　剛伏原　　審齋藤　有嘉内野　伸人鈴木　麻美谷口　暢哉

平手　雅人

新井　亮祐松浦　　寛

小栗　直樹

大平　彩水

概要


アルケア（株）情報企画部（株）インフォテクノ朝日人事・業績ソリューション部　業績管理グループエヌアイ情報システム（株）システム開発部　市川グループキヤノンソフトウェア（株）業務システム開発部　開発2課クオリカ（株）クラウドサービス事業部　クラウドサービス部JFEシステムズ（株）東京事業所　技術部　サーバ基盤グループ第一生命情報システム（株）基盤システム第一部　オープン技術グループ第一生命情報システム（株）基盤システム第一部　オープン技術グループT&D情報システム（株）テクニカルサポート一部　IT基盤管理一課ニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部 Webソリューション開発ブロック日本アイ・ビー・エム・ビズインテック（株） SS港南事業本部　港南第一部　MTECグループ三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第3部　業務インフラ再構築グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） PCサーバー &ストレージ日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） CL.バリュー・クリエーション

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



ALCARE Co., Ltd.Canon Software Inc.IBM Japan BizInTech Co., Ltd.Info Techno Asahi Co., Ltd.JFE Systems, Inc.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.NI Information System Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.QUALICA Inc.T&D INFORMATION SYSTEM LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] WN-035 : The study for the expanded usage of thin client

[Thesis Subject]

Shunsuke MatsuoTakeshi Yamazaki

Ryohsuke AraiShogo Umehara

Ariyoshi SaitoHiroshi Matsuura

Tomoko MoriMasato Hirate

Akira FushiharaNobuya Taniguchi

Asami SuzukiNobuto Uchino

Ayami OhhiraNaoki Oguri

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


The study for the expanded usage of thin client- The prospect to the expansion of thin client markets -

Summary

We investigated and analyzed how thin client advance along with the their architecture. As a result, the need from various social risks according to each generation becomes a trigger, and solution for those needs were made with developing the IT Technology. This documentation proposes the developed way of use with expanding thin client markets.



WN-041：仮想化環境における最適なセキュリティ対策論　　題：「仮想化環境に特有のリスクの分析とその対策」

仮想化技術の進展に伴い，オープン系サーバの仮想化環境への移行が進んでいる．これによりリソースの有効活用や可用性の向上といったメリットが得られる反面，従来の環境に存在していたものとは異なる仮想化環境特有のセキュリティリスクが存在することも明らかになってきている．本論文では仮想化環境に特有なセキュリティリスクを俯瞰的に抽出し，その対策について提示する．

土屋めぐみ奥田　誠一内田　琢也東保　雄祐入江　好幸但馬　啓太谷本　奈月河田　　裕谷地　美喜

及川　順平

讃井　崇喜

概要


（株）アイ・ティー・ワン SIサービス事業本部（株）インテック BPO事業本部兼松エレクトロニクス（株）システム本部兼松エレクトロニクス（株）システム本部コベルコシステム（株） ICT本部

（株）DTS ICT事業本部（株）DTS ICT事業本部ニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システムズ・マネジメント日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システムズ・マネジメント

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONDTS CORPORATIONInformation Technology One Co., Ltd.INTEC Inc.Kanematsu Electronics Ltd.Kanematsu Electronics Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] WN-041: Optimum countermeasure in a virtualized environment

[Thesis Subject]

Keita TajimaNatsuki TanimotoMegumi Tsuchiya

Seiichi OkudaTakuya UchidaYuusuke Toubo

Yoshiyuki IrieYutaka Kawada

Miki Taniji

Junpei OikawaTakayoshi Sanui

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Risks and Countermeasures Inherent in a Virtualized Environment

Summary

With the advancement and the maturity of virtualization technology, enterprises and government agencies have started to migrate their open server systems to the virtualized environment. This shift brings us considerable merit such as efficient use of the IT resources and high availability of the systems, however, it has become evident that this technology progress poses its inherent security risks. The authors present an overall view of these risks and propose effective countermeasures.



WN-043：オープンソースソフトウェアの利点と課題論　　題：「オープンソースソフトウェアの有効活用に向けた提言

−オープンソースソフトウェアの利点と課題−」

オープンソースソフトウェア（以下，OSS）は多くのミッションクリティカルなシステムで導入されるほど普及しており，OSSの利点が注目を集め続けている．一方，OSSを利用すれば誰もが必ずしもその利益を享受できるわけではなく，場合によっては損失を被るリスクもある．本論文はOSSの利点と課題を整理し，OSSの特性を分類し検証を行うことで，OSSの利益を最大限に享受しリスクを回避できるよう，OSS採用の検討や利用時に考慮すべき事項について提言する．

下條　甲喜住友　　愛新島　　新中島　雅幾村松　　陽鹿山　英子

西村　元一

概要


（株）アイ・アイ・エム　　　技術本部コベルコシステム（株）　　　技術・品質統括部コベルコシステム（株）　　　システム統括本部第一生命情報システム（株）　　　基盤システム第一部

（株）大和総研ビジネス・イノベーション　　　システムソリューション開発本部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）　　基盤第三部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　　　CL．バリュー・クリエーション

リーダー

サブリーダー



Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.IIM CorporationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] WN-043 : The advantages and disadvantages of Open Source Software

[Thesis Subject]

Akira MuramatsuKoki ShimojoAi SumitomoShin Niijima

Eiko KayamaMasaki Nakajima

Motokazu Nishimura

Leader

Sub-Leader


The proposal towards effective use of Open Source Software- The advantages and disadvantages of Open Source Software -

Summary

Open source software (OSS) is widely used for mission-critical systems and its benefit has been attracted much attention. However, it’s not only a good thing to use OSS, but it has possibility to suffer a risk. To avoid the risk and receive the much benefit, it is necessary to understand about OSS attributes correctly. In this paper, we propose the consideration points to adopt and use OSS efficiently by revealing the benefit and issues of OSS.


WN-044：HTML5

WN-044：HTML5論　　題：「HTML5　−HTML5適用における有用性について−」

昨今，HTML5に対する関心が高まっている．当論文は，HTML5の新仕様とその特徴を理解することを支援する．加えて，各ブラウザーのHTML5への対応状況に関しても記載する．

小川　富之吉田　麻紀中野　北斗矢沢　陽介

水野　雅裕

概要


（株）アイ・ティ・フロンティアビジネス開発本部コンピテンスセンター（株）インテック技術本部　技術部エムエルアイ・システムズ（株）技術運用本部　基盤開発グループ三菱総研DCS（株）技術企画統括部　企画グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） Webソリューション開発

リーダー

サブリーダー

サブリーダー


WN-044：HTML5

INTEC Inc.IT Frontier CorporationMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.MLI Systems Inc.

Team adviser


[Team Name] WN-044 : HTML5

[Thesis Subject]

Maki YoshidaTomiyuki OgawaYousuke Yazawa

Hokuto Nakano

Masahiro Mizuno

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


HTML5 - About usefulness in the application of HTML5 -

Summary

Concern about HTML5 is increasing these days. This paper supports understanding the new specification and the feature of HTML5. In addition, the measures taken for HTML5 of each browser are indicated.



WN-050：5年後のデータセンターに求められる運用体制論　　題：「5年後のデータセンターに求められる運用体制

−運用と開発部門の分離を考える−」

近年，情報漏洩をはじめとするセキュリティ関連の事件や事故は後を絶たず，事件や事故を未然に防止する事は，あらゆる組織・企業において重要な課題となっている．「運用と開発部門の分離」が対策の1つとして有効であるが，オープンシステムの場合は開発部門が運用を実施している事が多く，分離が進んでいるとは言い難い．そこで，本論文では，開発部門と運用部門の分離に焦点を当てて，「分離の目的」，「分離の対象」，「分離の手段」でフレームワーク化し，運用部門と開発部門を効果的に分離するマネジメント手法について述べる．

宇都宮勢一河原　健一渡辺　敬一菊地　一樹木村　和憲山本　洋一

渡辺　義明

概要


エスアイソリューションズ（株）ソリューション事業部　運用部（株）NHKメディアテクノロジー情報システム事業本部　砧IT運用部第一生命情報システム（株）基盤システム第三部

（株）DTS マネジメントサービス第三部（株）DTS ITインテグレーション第一部八十二システム開発（株）開発三部


日本アイ・ビー・エム（株） ITプラクティス・リード　IT戦略コンサルティング＃2

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONDTS CORPORATIONHachijuni System Development Co.,LtdNHK Media Technology, Inc.SI Solutions Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] WN-050 : The Operations required for data center five years after

[Thesis Subject]

Kazuki KikuchiKazunori Kimura

Yoichi YamamotoKenichi Kawahara

Seiichi UtsunomiyaKeiichi Watanabe

Yoshiaki Watanabe

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


The Operations required for data center five years after- Considering the separation of the Operation and the Development section -

Summary

In recent years, there is no end to the security-related incidents or accidents including information leakage. It has become more important issue in every organization and companies to prevent these incidents beforehand. Although “the separation of the Operation and the Development section” is considered effective to prevent them, the Development section often controls some open systems and it is difficult to separate off its operation. Therefore, in this paper, we focus on the separation of the Operation and the Development section. We develop the framework as “the purpose of separation”, “the object of separation”, and “the means of separation”, and describe the management technique which separates these sections more effectively.



PX-094：ビッグデータをビジネス利用する近年の環境における課題研究論　　題：「ビッグデータのビジネス活用を阻害する本質的課題」

大量のデータを処理することが可能な技術基盤が整備されつつあるが，ビジネスに活用できている企業は1割にも満たない．ビッグデータのビジネス活用が進まないのはなぜか．本研究では企業が取組を開始し軌道に乗せるまでのプロセスを辿ることによって本質的な課題を明らかにする．また，取組企業自らが主体的に解決すべき課題について提言を行う．

濱松　邦紀槙田　憲久中野　　剛林　　大介有川　良達熊坂　真之

野嵜　　功

土屋　　敦

概要


（株）アイ・ティ・フロンティア技術本部ミドルウェアユニット（株）エクサ基盤ソリューション本部　基盤イノベーション技術部（株）がまかつ総務部情報システム課（株）クレスコ第三ビジネスソリューション事業部　第三部（株）ティージー情報ネットワーク CIS部（株）DTS 生産技術担当技術SE部


日本アイ・ビー・エム（株）ソフトウェア事業インフォメーション・マネジメント事業部ビッグデータ／ DWH営業部日本アイ・ビー・エム（株）ソフトウェア事業インフォメーション・マネジメント事業部ビッグデータ／ DWH営業部

リーダー

サブリーダー



CRESCO, LTD.DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONGamakatsu Co., Ltd.IT Frontier CorporationTG Information Network Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PX-094 : Study on Taking Advantage of Big Data for Business in Modern Environment

[Thesis Subject]

Daisuke HayashiShinji KumasakaNorihisa Makita

Tsuyoshi NakanoKuninori Hamamatsu

Ryoutatsu Arikawa

Isao NozakiAtsushi Tsuchiya

Leader

Sub-Leader


Essential Imperatives to Inhibit Taking Advantage of Big Data for Business

Summary

The technology infrastructure which handles massive volume of data is being developed， but less than 10% of companies have successfully adopted to their businesses. Why it doesn't progress to take advantage of Big Data for business? In this study, we will summarize the imperatives in each stage by walkthrough the processes that spans from the beginning of the effort until the initiative is on track. We will also mention on the essential imperatives to solve proactively for subject company.

JGS研究プロジェクトは、テーマごとに6部会に分かれて運営されています（チーム名の頭についているアルファベットは、この部会名を表わしています）

※2013年度の「JGS研究」プロジェクト・チームは、■の付いた5部会で運営されています。

■ クラウド・コンピューティング部会（CL部会）クラウド・コンピューティング関連技術に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

■ 情報システム企画部会（IP部会）情報システム企画の質の向上を目指し、経営戦略と先進ITとの連携にかかわる研究／評価を行ないます。

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）情報システムにおけるプロジェクトマネジメントなどに関する研究／情報交換を行ないます。

■ リソースマネジメント部会（RM部会）情報システムおよび人材を中心とした経営リソースの企画・開発・運用管理などに関する研究・情報交換を行ないます。

■ システム製品部会（SP部会）IBM社およびIBM関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

□ WEB＆ネットワーク部会（WN部会）Web関連技術やネットワーク関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

◎ 特別プロジェクト部会（PX部会）上記6部会の他に、年の単位では間に合わないテーマ等については、タイムリーに「特別プロジェクト」

（PX）を募集し、研究活動を行ないます。

「JGS研究2012」プロジェクト・チーム論文概要集

2012年10月発行著作：全国IBMユーザー研究会連合会

制作：日本GUIDE/SHARE委員会

禁無断転載複写

〒103-8510 東京都中央区日本橋箱崎町19-21TEL（03）3667-5601　FAX（03）3667-5604E-Mail [email protected] HP http://www.uken.or.jp/jgs/

掲載の「JGS研究2012」プロジェクト・チームの論文本体は、IBMユーザー研究会のホームページ（電子図書館）から閲覧・ダウンロードしていただけます。

http://www.uken.or.jp/

プロジェクト・チーム論文概要集 - uken.or.jp ·...

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