参考資料

がん対策等

がん対策

1

がんに関する統計

項目 現状 出典

死亡数 総数33万6,468人（全死因に対し30.4％）[男性 20万2,743人]（全死因に対し34.2%）[女性 13万3,725人]（全死因に対し25.9%）→ “日本人の３人に１人ががんで死亡”※ がんは加齢により発症リスク増→ 粗死亡数は増加傾向（高齢化の影響）※ 年齢調整死亡率（75歳未満）は、平成７年以降減少傾向（平成７年：108.4 → 平成19年 88.5）※ がんの種類が変化している

人口動態統計（平成19年）

罹患数 64万1,594人[男性 37万2,374人]

多い部位：①胃、②大腸、③肺、④前立腺、⑤肝臓[女性 26万9,220人]

多い部位：①乳房、②大腸、③胃、④子宮、⑤肺※ 男女とも、上位５部位のがんで、全がん患者の６割以上を占める

地域がん登録全国推計値（平成15年）

生涯リスク

男性：54％、女性：41％→ “日本人の２人に１人ががんになる”

国立がんセンターがん対策情報センターによる推計値（平成15年）

患者数 継続的な医療を受けている者は152万人・ 調査日に入院中の者は14万1,400人・ 外来受診した者は15万6,400人

患者調査（平成20年）

2

がん患者数の年次推移

0

50

100

150

200

250

300

昭和５４年 ５７年 ６２年 平成８年 １７年

推計患者数(総数) 推計患者数（入院） 推計患者数(外来)

平成８年から第１０回修正国際疾病、傷害および死因統計分類（ＩＣＤ－１０）を適用している。

厚生労働省「H17年患者調査」より

患者数は増加している。

生涯で

がんに

罹患す

る確率54%

生涯で

がんに

罹患す

る確率41%

男性

女性

生涯リスク～日本人の２人に１人ががんになる～

平成15年3

がんの主な部位別死亡者数の年次推移

4

0

10,000

20,000

30,000

40,000

50,000

60,000

70,000

1950

1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

1999

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

胃 大腸 肝及び肝内胆管 気管，気管支及び肺 乳房 子宮

厚生労働省「H19年人口動態統計」より

胃がんと肺がんの死亡者数が逆転

がん対策基本法（平成19年4月施行）

5

がん対策を総合的かつ計画的に推進

がん対策推進協議会

地方公共団体

国

がん対策推進基本計画

閣議決定・国会報告

厚生労働大臣がん対策推進基本計画案の作成

都道府県

都道府県がん対策推進計画

がん医療の提供の状況等を踏まえ策定

連携

○ がん予防の推進

○ がん検診の質の向上等

がん予防及び早期発見の推進

○ 専門的な知識及び技能を有する医師、その

他の医療従事者の育成

○ 医療機関の整備等

○ がん患者の療養生活の質の維持向上

○ がん医療に関する情報の収集提供体制の整

備等

がん医療の均てん化の促進等

○ がんに関する研究の促進

○ 研究成果の活用

○ 医薬品及び医療機器の早期承認に

資する治験の促進

○ 臨床研究に係る環境整備

研究の推進等

国

民

がん対策推進基本計画の概要（平成19年6月閣議決定）

6

（１）放射線療法・化学療法の推進、これらを専門的に行う医師等の育成

（３）がん登録の推進（２） 治療の初期段階からの

緩和ケアの実施

重点的に取り組むべき課題

全てのがん患者及びその家族の苦痛の軽減並びに療養生活の質の向上

がんによる死亡者の減少（７５歳未満の年齢調整死亡率の２０％減少）

全体目標【１０年以内】

分野別施策及びその成果や達成度を計るための個別目標

３．がん医療に関する相談支援及び情報提供

１．がん医療①放射線療法及び化学療法の推進並びに医療従事者の育成②緩和ケア ③在宅医療 ④診療ガイドラインの作成 ⑤その他

４．がん登録

２．医療機関の整備等

☆ すべての２次医療圏において、概ね１箇所程度拠点病院を設置 【３年以内】

☆ ５大がんに関する地域連携クリティカルパスを整備【５年以内】

☆ すべての２次医療圏において、相談支援センターを概ね１箇所以上整備 【３年以内】

☆ 院内がん登録を実施している医療機関を増加

５．がんの予防 ６．がんの早期発見 ７．がん研究

☆ がん対策に資する研究をより一層推進

☆ がん検診の受診率について、５０％以上とする【５年以内】

☆ 未成年者の喫煙率を０％とする【３年以内】

☆ すべての拠点病院において、放射線療法及び外来化学療法を実施【５年以内】

☆ すべてのがん診療に携わる医師が研修等により、緩和ケアについての基本的な知識を習得【１０年以内（運用上５年以内）】

がん診療連携拠点病院制度

都道府県

厚生労働省

協力

・支

援

国立がんセンター

がん対策情報センター

地域の医療機関等（病院、診療所（例：在宅療養支援診療所）、かかりつけ医など）

＜拠点病院の役割＞

相談支援

研修

●専門的ながん医療の提供等（手術、放射線療法及び化学療法を効果的に組み合わせ

た集学的治療の実施や治療の初期段階からの緩和ケアの実施等）

●地域のがん診療の連携協力体制の構築（研修や診療支援、患者の受入・紹介等）

●がん患者に対する相談支援及び情報提供

都道府県がん診療連携拠点病院相談支援センター

地域がん診療連携拠点病院

相談支援センター

地域がん診療連携拠点病院

相談支援センター

地域がん診療連携拠点病院

相談支援センター

診療支援

研修

【都道府県がん診療連携協議会の設置】・セカンドオピニオンを行う医療機関の一覧作成・広報・地域連携クリティカルパスの一覧作成・共有・各種研修計画の作成 等

患者の受入・紹介

※ 医師、看護師、薬剤師等によるチーム医療の提供

４７都道府県（３７５か所）平成２１年４月１日現在・都道府県がん診療連携拠点病院： ５１病院・地域がん診療連携拠点病院 ：３２４病院

情報提供

相談支援 情報

提供

患者の受入・紹介

診療支援

7

がん診療における地域連携

がん対策推進基本計画（平成１９年６月閣議決定）において、がん医療の個別目標に「在宅医療」が掲げられ、取り組むべき施策として、「共同診療計画表の活用等や在宅医療のモデルの紹介等により、各地域の特性を踏まえ、在宅医療が実施できる体制を計画的に整備していく」こととされている。

計画管理病院

①退院後も含めた治療計画作成

③経過報告

拠点病院等診療所

②患者紹介情報提供

退院後の外来医療もしくは在宅医療を担うかかりつけ医等

少なくとも最低３月に１回、また月１回を限度として、全身状態や診療経過等につき、患者の経過報告書を作成し、計画管理病院に対し送付。

通院中患者

※ 作成する計画には、計画管理病院と外来診療所との共同診療計画表、患者用診療計画表及び外来診療所が計画管理病院に対して送付する経過報告書フォーマットを含む。

手術・放射線治療等の実施

定期的な診察、検査等

外来化学療法等、専門的治療

8

共有される治療計画の例

9

○ 全ての拠点病院において放射線治療を実施○ 都道府県拠点病院等において放射線治療部門を設置

放射線治療の推進

10

現 状

} 放射線治療施設数：全国765カ所の医療機関（2007年現在）

} 放射線治療を担う医師、治療計画策定や精度管理などの従事者等の配置が十分に進んでいない。

放射線治療の認定医：615人（2009年3月現在）

医学物理士：418名（2009年7月現在）、放射線治療品質管理士：593名（2009年7月現在）

} 放射線治療を受けているがん患者

推計実患者数：21万8千人、がん患者の26.1％

がん診療連携拠点病院に対する支援等①がん診療連携拠点病院機能強化事業、②放射線治療機器緊急整備③がん診療連携拠点病院の整備に関する指針の改定（平成２０年３月１日付）

国立がんセンターにおける研修・診療支援①放射線治療計画策定にかかる研修、②放射線治療の品質管理

平成20年度診療報酬改定①新しい放射線治療の保険導入②放射線治療における充実した安全管理体制の評価等

（日本放射線腫瘍学会調べ）

evidenceRI治療による転移発生率の低下

これまで：肺転移や骨転移のある甲状腺がん

ERNEST .MAZZAFERRI ,RICHARD T.KLOOS J Clin Endocrinol metab86:2001より

現在：転移のないlow-riskの甲状腺がんまで拡大

放射性ヨード内用療法と遠隔転移再発率

○甲状腺がんにおけるＲＩ療法の役割の変遷

外科的甲状腺全摘術＋RI療法の対象疾患

○放射性同位元素（ＲＩ）を用いた放射線治療

• 放射性ヨウ素131：甲状腺がん、 甲状腺機能亢進症

• 放射性ストロンチウム89：骨転移（疼痛緩和）

• 放射性イットリウム90：悪性リンパ腫 など

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• 症例数 1649→2635（2002～2008年）

• 施設数 188床（66施設）→155床（64施設）（2002～2007年）

12

甲状腺癌に対するものの場合 次の予定

＊診療用放射性同位元素の検定日（毎週1回、月曜日届け）

表　投与と放射線治療病室の管理スケジュール

9日目 10日目 11日目 12日目5日目 6日目 7日目 8日目1日目

月曜日＊

2日目 3日目 4日目

月曜日＊日曜日土曜日

15日目

日曜日

16日目

月曜日＊

14日目13日目

土曜日

退出時の指導

退出の記録

I‐131カプセル

平均投与量

約3,700MBｑ

入院

クールダウン 汚染検査（2回）

と 汚染除去

I‐131カプセル

平均投与量

約3,700MBｑ汚染RIの減衰を待つ期間

・症例数の増加に反して、施設数は減少している・１室あたり１月に２例しか治療を行えない

→治療待機患者の増加：約5割：3ヶ月以上待ち約2割：6ヶ月以上待ち

日本アイソトープ協会調べ

甲状腺がん治療における放射線治療病室の管理スケジュール

治療待機患者の増加

○ 全ての拠点病院において外来化学療法を実施○ 全ての拠点病院において地域連携クリティカルパスを整備

化学療法の推進

13

} 現 状

} 化学療法を専門的に担う医師

日本臨床腫瘍学会 会員 7,574名（2009年10月9日現在）

がん薬物療法専門医 306名（2009年4月 1日現在）

日本がん治療認定医機構 がん治療認定医 5,962名（2009年4月27日現在）

} 外来化学療法を実施している医療機関数 （注: 外来化学療法加算を算定している医療機関数）

９９０医療機関（Ｈ１７） → １３９９医療機関（Ｈ１８） → １７２２医療機関（Ｈ１９） → ２０４５医療機関（Ｈ２０）

がん診療連携拠点病院に対する支援等①がん診療連携拠点病院機能強化事業、②がん診療連携拠点病院の整備に関する指針の改定（平成２０年３月１日付）

国立がんセンターにおける研修

平成20年度診療報酬改定

14

外来化学療法の普及

1,2281,440

1,074

612171

282

72

287

0

500

1,000

1,500

2,000

2,500

平成18年 平成19年 平成20年

病院(Ⅰ) 病院(Ⅱ) 診療所(Ⅰ) 診療所(Ⅱ)

0

20000

40000

60000

80000

100000

120000

平成18年 平成19年 平成20年

総数 病院 特定機能病院

外来化学療法加算届出施設数 外来化学療法加算算定回数

（社会医療診療行為別調査）

○ 最近承認された主な分子標的薬

○ レジメン数の推移

これら新しい薬剤は、従来の抗がん剤と薬理作用や副作用が異なるため、特に副作用の管理に注意が必要である。

成分名 販売名 主な適用がん種 特徴的な副作用

ベバシズマブ アバスチン点滴静注用 結腸・直腸癌 高血圧、血栓 /塞栓症、消化管穿孔

セツキシマブ アービタックス注射液 結腸・直腸癌 皮膚毒性、投与関連反応、間質性肺炎

イマチニブ グリベック錠 骨髄性白血病 浮腫、骨髄抑制

スニチニブ スーテントカプセル 消化管間質腫瘍、腎細胞癌 高血圧、骨髄抑制、甲状腺機能低下、手足症候群、心毒性

ソラフェニブ ネクサバール錠 腎細胞癌、肝細胞癌 高血圧、手足症候群

エルロチニブ タルセバ錠 非小細胞肺癌 皮膚毒性、間質性肺炎

病院名 2007年度 2008年度 2009年度

中央病院 251 315 404

東病院 152 169 206

国立がんセンターにおける登録レジメン（治療内容）の種類数は、増加している。

15

<mFOLFOX6+ベバシズマブ（大腸がん）>

レボホリナート

200mg/m25-FU持続注入 2400mg/m2

携帯型ディスポーザブル注入ポンプにより持続注入

オキサリプラチン

85mg/m2

ステロイド

前投薬（制吐剤）

5HT3拮抗薬

ベバシズマブ5mg/kg

5-FU急速注入

400mg/m2

30min 30min 2 hour 46-48 hour

外来

<FOLFIRI+ベバシズマブ（大腸がん） >

レボホリナート

200mg/m2

イリノテカン

85mg/m2

ステロイド

5HT3拮抗薬

5-FU 急速注入

400mg/m2

30min 30min 2 hour 46-48 hour

外来での化学療法の後、居宅で薬剤を持続注入する例＜外来化学療法の多様化＞

居宅

前投薬（制吐剤）

ベバシズマブ5mg/kg

5-FU持続注入 2400mg/m2

携帯型ディスポーザブル注入ポンプにより持続注入

（抗がん剤） （抗がん剤）

（抗がん剤） （抗がん剤）

（抗がん剤）

（抗がん剤）

（抗がん剤）

（抗がん剤）

（ 5-FUの効果増強剤）

（ 5-FUの効果増強剤）

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外来での化学療法に続けて、居宅で薬剤を持続注入するレジメンの使用件数（のべ患者数）は、増加傾向にある。

レジメン 病院名 2007年度 2008年度 2009年度(6か月)

中央病院 1,989 2,012 1,484

東病院 2,308 2,266 1,248

中央病院 513 786 514

東病院 672 1,126 417

5,482 6,190 3,663

FOLFIRI群

FOLFOX群

合計

※ FOLFOX：5-FU（フルオロウラシル）、レボホリナート、オキサリプラチンの併用療法（大腸がん）FOLFIRI：5-FU（フルオロウラシル）、レボホリナート、イリノテカンの併用療法（大腸がん）

外来での化学療法の後、居宅で薬剤を持続注入した件数＜国立がんセンターの場合＞

17

18

がん細胞は、正常細胞に比べて分裂増殖が盛んです。 抗がん剤は、分裂増殖が盛んな細胞に作用します。 正常細胞でも分裂増殖が盛んな細胞は、抗がん剤の影響を受けやすく 副作用として現れてきます。 以下に、FOLFOX6 による治療の副作用をご説明しますが これらの副作用がすべての方に必ず起こるわけではありません。

◎治療スケジュール

お薬名 1 日目 2 日目 ３日目～14 日目

エルプラット

(成分名：オキサリプラチン)

お休み

5-FU

(成分名：フルオロウラシル)

5-FU

(持続点滴)

(開始から 46 時間後に終了)

アイソボリン

(成分名：レボホリナート)

※上の表の 14 日を１コースの治療として繰り返し行います。 経過や予定に合わせてお休みの期間は変わります。

◎起こりやすい副作用について

エルプラット・５－FU による副作用

●末梢神経障害

多くの場合で、抗がん剤を投与した後に持続的に手や足、口のまわりがしびれたり、痛む事がありま

す。また、喉がしめつけられるような感覚が続く事もあります。

これらの症状は、特に冷たいものに触れると悪化しますので、冷たい飲み物や氷の使用を避け、

低温時には皮膚を出さないなどの注意をして下さい。症状はお薬を休む事で多くの場合回復します。

●食欲不振・吐き気・嘔吐

個人差の大きい副作用です。抗がん剤での治療中から起こる事があり、1 週間ほど続く場合がありま

す。

症状と時期に合わせて、吐き気止めのお薬を使い対応していきます。

●疲労感・全身倦怠感

全身がだるくなったり、力の抜けたような感じになることがあります。

●下痢

1 日 3 回以上の排便回数の増加や水様便が出ることがあります。症状が続く場合は、

脱水症状を防ぐため水分補給を行ってください。症状に合わせて下痢止めを使うことがあります。

●粘膜の炎症、口内炎

●腹痛、便秘

●咳嗽

担当薬剤師

●脱毛

●白血球減少

抗がん剤投与後 10～14 日頃に白血球数が最も減少すると言われています。

白血球が少なくなると、病原菌に対する体の抵抗力が弱くなり、感染症を起こしやすくなります。

そのため、手洗い・うがいを心がけましょう！！

●赤血球減少

赤血球の数が少なくなるとだるさや疲れやすさ、めまい、少し動いただけで息切れがする、

脈拍が増える、動悸がするなどの貧血症状を感じることがあります。

●血小板減少

出血を止める作用がある血小板が少なくなると、内出血、鼻血、歯磨きによる口の中の出血などの

症状が起こることがあります。

◎その他の副作用について

●アレルギー症状

発熱、寒気、ふらふら感、しびれ、呼吸困難、かゆみ、発疹、紅潮、眼や口の周囲の腫れ、

発汗が起こることがあります。エルプラットの点滴注射を初めて受けたときにあらわれる場合と、

何コースか繰り返した後で起こる場合があります。

●注射部位反応、血管炎・血管痛

●色素沈着、爪の異常

◎注意が必要な副作用について

副作用についての詳しい症状等は、配布したパンフレットを ご参照ください。 これら以外の副作用があらわれる場合もありますので、気になる症状 があらわれた際には必ず医師、薬剤師または看護師にご相談ください。

まれな副作用ですが、この様な症状が現れた際には医師・薬剤師・看護師へご相談ください。

★呼吸困難、じん麻疹、眼および口の周囲の腫れ、冷汗、頻脈 (アナフィラキシー様症状)

★突然起こる激しい腹痛、下痢、背部痛、もたれ、胸やけ、吐き気、嘔吐、食欲不振(消化器症状)

★呼吸困難、足などのむくみ、咳の増加、胸の痛み、みぞおちや頚部が締め付けられる、圧迫される感じ(心障害)

★顔・手足などのむくみ、尿量の減少、尿が赤みを帯びる、体重減少、口の渇き(腎障害)

★全身倦怠感、食欲不振、疲れやすい、腹部不快感(肝障害)

★中央に浮腫を伴った発疹、まぶた・眼球結膜の充血、口腔内の痛みを伴った粘膜疹(皮膚障害)

★歩行時のふらつき、四肢末端のしびれ感、舌のもつれ(白質脳症)

★臭いが感じにくくなる(嗅覚障害)

★手のひらや足の裏がぴりぴりする、指先の感覚異常、皮膚や爪の変色(手足症候群)

★胸痛、意識障害、呼吸困難、(空)咳、発汗、発熱、ピンク色の痰がでる、尿量減少、むくみ(肺障害)

★視力低下、視野異常、色覚異常(視覚障害)

★手、足や口唇周囲部の感覚異常又は知覚の変化、咽頭喉頭感覚異常

・化学療法の説明・治療スケジュールの説明・副作用説明・有害事象対策の説明（対応の遅れは時に致命的）

レジメン説明書

薬剤師による化学療法に関する説明と副作用管理の例

19

居宅における副作用管理のための患者による症状記録表（薬剤師が説明時に患者へ交付）

(WHO Collaborating Center for Palliative Cancer Care:Looking forward to Cancer PainRelief for All, CBC Oxford, 1997、P21)

緩和ケアの推進

20Derogatis L.R., et al: JAMA 249:751,1983

32%

6%

3%4%3%

52%

有病率

適応障害うつ病不安障害せん妄・認知症

がん患者の不安・うつの有病率は４割

緩和ケア関連施設基準比較表

拠点病院（施設数375）医師 ①専任の身体症状の緩和に携わる専門的な知識及び

技能を有する医師（原則として常勤。専従であることが望ましい。）

②精神症状の緩和に携わる専門的な知識及び技能を有する医師（専任であることが望ましい。また、常勤であることが望ましい。）

看護師

•専従の緩和ケアに携わる専門的な知識及び技能を有する常勤の看護師

コメディカル

①緩和ケアチームに協力する薬剤師②緩和ケアチームに協力する医療心理に携わる者

その他体制

•緩和ケアチームを組織上明確に位置付け

•緩和ケアチーム並びに必要に応じて主治医及び看護師等が参加する症状緩和に係るカンファレンスを週１回程度開催

•院内の見やすい場所に緩和ケアチームによる診察が受けられる旨の掲示をするなど、がん患者に対し必要な情報提供

•緩和ケアに関する要請及び相談に関する受付窓口を設けるなど、地域の医療機関及び在宅療養支援診療所等との連携協力体制を整備

•外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備

緩和ｹｱ診療加算 （施設数87）医師 ①専従の、身体症状の緩和を担当する常勤医師（悪性

腫瘍患者又は後天性免疫不全症候群の患者を対象とした症状 緩和治療を主たる業務とした３年以上の経験を有する者）

②専従の、精神症状の緩和を担当する常勤医師（３年以上がん専門病院又は一般病院での精神医療に従事した経験 を有する者）

※①又は②のうちいずれかの医師については、専任であって差し支えない

看護師

•専従の、緩和ケアの経験を有する常勤看護師（５年以上悪性腫瘍患者の看護に従事した経験を有し、緩和ケア 病棟等における研修を修了している者）

コメディカル

•専従の、緩和ケアの経験を有する薬剤師（専任であっても差し支えない）（麻薬の投薬が行われている悪性腫瘍患者に対する薬学的管理及び 指導などの緩和ケアの経験を有する者）

その他体制

•緩和ケアチームを組織上明確に位置づけ

•症状緩和に係るカンファレンスが週１回程度開催されており、緩和ケアチームの構成員及び必要 に応じて、

当該患者の診療を担う保険医、看護師、薬剤師などが参加

•院内の見やすい場所に緩和ケアチームによる診療が受けられる旨の掲示をするなど、患者に対し て必要な情報提供

•財団法人日本医療機能評価機構等が行う医療機能評価を受けていること。

21※算定施設数は平成２０年７月時点保険局医療課調べ

※平成21年４月１日現在

術前および術後早期からの介入により術後の合併症を予防し、後遺症を最小限にして、スムーズな術後の回復を図

ることを目的に行う

■ 周術期（手術前後の）呼吸リハビリテーション・食道癌：開胸開腹手術症例では全例が対象。嚥下障害に対する対応も行う。・肺癌、縦隔腫瘍：開胸手術症例では全例が対象・消化器系の癌（胃癌、肝癌、胆嚢癌、大腸癌など）：開腹手術では高リスク例が対象。■ 頭頚部癌の周術期リハビリテーション・舌癌などの口腔癌、咽頭癌：術後の嚥下障害、構音障害に対するアプローチ。・喉頭癌：喉頭摘出術の症例に対する代用音声（電気喉頭、食道発声）訓練。・頚部リンパ節郭清術施行後の症例：肩・肩甲骨の運動障害に対するリハビリ。■ 乳癌・婦人科癌の周術期リハビリテーション・乳癌：術後の肩の運動障害の予防、腋窩リンパ節郭清術後のリンパ浮腫の予防。・子宮癌など婦人科癌：骨盤内リンパ節郭清後のリンパ浮腫の予防■ 骨・軟部腫瘍の周術期リハビリテーション・患肢温存術・切断術の症例：術前の杖歩行練習と術後のリハビリ。義足や義手の作成。・骨転移：放射線照射中の安静臥床時は廃用症候群の予防、以後は安静度に応じた対応。■ 脳腫瘍の周術期リハビリテーション・原発性・転移性脳腫瘍：手術前後の失語症や空間失認など高次脳機能障害、運動麻痺

や失調症などの運動障害、ADLや歩行能力について対応。

がん周術期のリハビリテーション

早期回復・退院

リハビリ リハビリ

合併症 リハビリ手術

手術

22

入 院

術前評価：摂食・嚥下、発声、呼吸機能、呼吸パターン、併存疾患の有無、リスクスコア評価など

手 術

手術決定とともに、食道外科医師からリハビリ科、麻酔科、口腔外科へ依頼

術前呼吸リハビリ開始

術前のフィジカルフィットネス評価術前呼吸リハビリ継続

手術当日

深呼吸の指導、痰の自己喀出励行インセンティブ・スパイロメトリ気管支鏡で排痰、呼吸介助併用肩・肩甲帯のROM訓練、下肢の運動指導安静度に応じて座位・立位・歩行訓練

水のみテスト、VFで評価し食事開始可能か判断

退 院

外来 自宅での活動性、摂食・嚥下、栄養状態などチェック、ホームプログラムの指導

食事場面の観察、嚥下訓練

術後すぐに抜管

術後１日目 立位～歩行 術後２日目 歩行

術後７日目

術後８日目

術後２１日目

リハビリ室での訓練開始リコンディショニング目的で歩行訓練継続、自転車エルゴメータなど

退院時のフィジカルフィットネス評価

胸部食道癌の周術期リハビリテーションの流れ

23

( *: Kinugasa, et al. J. Surg. Oncol, 2004)

肺炎の定義：CXRでの肺炎所見、38度以上の発熱、痰培養、白血球12000以上Kinugasaらは術後1－2日で抜管、SCCは術直後抜管

静岡がんセンター 食道癌術死0％、在院死0.8％

静岡がんセンター(2002-2005年)

Kinugasaら(1981-1999年）

開胸開腹術 総数 １０９例 １１８例

平均年齢 ６５歳 ６３歳

Ｎ（％） Ｎ（％）

術後肺炎（誤嚥性肺炎含む）

１０例（９．２） ３８例（３２．２）

術後の呼吸不全 ２例（１．８） ２０例（１６．９）

食道癌に対する開胸開腹術後の呼吸合併症発生率比較

24

1. リンパ浮腫の病因と病態

2. リンパ浮腫の治療方法の概要

3. セルフケアの重要性と局所へのリンパ液の停滞を予防及び改善するための具体的実施方法

①リンパドレナージに関すること

② 弾性着衣又は弾性包帯による圧迫に関すること

③弾性着衣又は弾性包帯を着用した状態での運動に関すること

④保湿及び清潔の維持等のスキンケアに関すること

4. 生活上の具体的注意事項

リンパ浮腫を発症又は増悪させる感染症又は肥満の予防に関すること

5． 感染症の発症等増悪時の対処方法

感染症の発症等による増悪時における診察及び投薬の必要性に関すること

※リンパ浮腫指導管理料（入院中１回）

子宮がん、前立腺がん等で手術を行った患者に対し、手術日が含まれる月及びその前後の月にリンパ浮腫指導管理を行った場合に算定可能。

25

リンパ浮腫指導管理の内容

リンパ浮腫の発症時期とリンパ節郭清後の注意点の理解の状況

リンパ浮腫の退院後の発症時期は？

56% 20% 11% 13%

0% 20% 40% 60% 80% 100%

6ヶ月以内 6ヶ月～1年以内 1～2年以内 2年以降

術後に受けたリンパ節郭清後の注意点を覚えているかどうか？

0% 20% 40% 60% 80% 100%

術後浮腫

自覚経験なし群(n=126)

術後浮腫

自覚経験あり群

（n=76)

合計

覚えている なんとなく覚えている 忘れた

26

○ 退院後６カ月以内のリンパ浮腫の発生割合は約６割

○ 術後早い時期からのセルフケア等の予防策の実施が重要出典：西尾美奈子他：乳癌患者におけるリンパ浮腫発現に関する調査-腋窩部郭清術施行後の自験例202例からの検討-、乳癌の臨床、22(6)、469-474、2007.（一部図を改変）

○約３割の患者は明確に覚えていないことが推察される

18%10%

• 対象：1994年～2006年までに原発性乳癌で腋窩郭清術を施行した798名の患者に対し、2006年9月～2007年2月までの外来受診時にアンケート調査を実施

• 結果：202名より回答あり、平均年齢56歳（26～84歳）、手術後の経過年数の中央値は3年（1～13年）

ニコチン依存症管理料

27

ニコチン依存症管理料の新設（平成18年度）

ニコチン依存症について、疾病であるとの位置付けが確立されたことを踏まえ、ニコチン依存症と診断された患者のうち禁煙の希望がある者に対する一定期間の禁煙指導について、評価を新設

＊ １２週間にわたり計５回の禁煙治療を行うプログラムが対象

＊ 対象患者・実施医療機関・評価の対象となる禁煙指導を限定して評価を新設し、その効果について検証を行う。

ニコチン依存症管理料

平成18年度診療報酬改定答申書

ニコチン依存症管理料については、保険導入の効果に係る検証の作業を通じて、禁煙指導に国民の保険料財源を充当することに関し、さらなる国民的なコンセンサスの形成に努めること。

28

29

ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査（平成19年度調査）

指導終了9か月後の状況（算定回数別）

32.6%

13.5%

22.2%

31.9%

40.7%

45.7%

4.6%

4.4%

4.5%

4.0%

3.8%

5.5%

33.3%

37.5%

34.7%

35.2%

31.3%

30.1%

23.9%

33.3%

30.1%

24.6%

19.5%

16.8%

5.6%

11.3%

8.4%

4.4%

4.7%

2.0%

0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

全体（n=2,546）

1回目で中止（n=459）

2回目で中止（n=418）

3回目で中止（n=480）

4回目で中止（n=425）

5回目終了（n=764）

禁煙継続　 1週間禁煙　 失敗　 不明　 無回答　

禁煙成功率に関する日英比較

国名 追跡期間 継続禁煙率の名称 継続禁煙率

日本 治療開始から 1 年後 （治療終了 9 か月後）

9 か月間継続禁煙率 1) 32.6%

2) 28.6%

イギリス 治療開始から 1 年後 1 年間継続禁煙率 1） 17.7%

2） 14.6%

*1）自主申告による。2）「自主申告＋呼気一酸化炭素濃度検査」結果による。

30

27.7 26.4

24.2 23.8 24.1 21.8

46.8

43.3 39.3 39.9 39.4 36.8

11.3 12.0 11.3 10.0 11.0 9.1

0

10

20

30

40

50

60

平成15年 16年 17年 18年 19年 20年

女性

総数

男性

（％）

我が国の喫煙率の推移

喫煙率の国際比較

・諸外国の喫煙率：たばこアトラス第２版（2006）より引用。・日本の喫煙率は、平成18年国民健康・栄養調査より引用。

出典：

（％）

23.8

32.5

24 25.4 26

21.620

17.4

39.9

37.3

31.330

27

24.122

18.6

10

28

17.2

21.2

25

19.217

16.3

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

日本 ドイツ イタリア フランス イギリス アメリカ

(ﾆｭｰﾖｰｸ市) カナダ ｵｰｽﾄﾗﾘｱ

総数

男性

女性

31

ニコチン依存症管理料算定回数の状況

32

5回目終了

（n=1,231）

35.5%

4回目で中止

（n=532）

15.3%

3回目で中止

（n=588）

16.9%

2回目で中止

（n=565）

16.3%

1回目で中止

（n=555）

16.0%

平成２１年度調査（n=3,471）

5回目終了（n=764）

30.0%

4回目で中止（n=425）

16.7%

3回目で中止（n=480）

18.9%

2回目で中止（n=418）

16.4%

1回目で中止（n=459） 18.0%

平成１９年度調査（n=2,546）

ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査より

指導終了９ヶ月後の禁煙/喫煙の状況（算定回数別）

33

29.7%

6.5%

15.9%

24.7%

29.1%

49.1%

13.6%

6.2%

8.7%

12.6%

22.4%

22.8%

16.8%

21.6%

24.5%

27.1%

23.6%

4.6%

10.6%

5.3%

4.6%

3.0%

2.4%

27.8%

58.0%

50.3%

36.9%

26.9%

0.4%

0.7%

0.7%

1.3%

2.6%

1.4%

7.7%

0.0%

0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

全体

（n=3,471）

1回目で中止

（n=555）

2回目で中止

（n=565）

3回目で中止

（n=588）

4回目で中止

（n=532）

5回目終了

（n=1,231）

禁煙継続　 1週間禁煙　 失敗　 不明　 無回答　 指導中止時に禁煙失敗

平成２１年度調査

32.6%

13.5%

22.2%

31.9%

40.7%

45.7%

4.6%

4.4%

4.5%

4.0%

3.8%

5.5%

33.3%

37.5%

34.7%

35.2%

31.3%

30.1%

23.9%

33.3%

30.1%

24.6%

19.5%

16.8%

5.6%

11.3%

8.4%

4.4%

4.7%

2.0%

0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

全体（n=2,546）

1回目で中止（n=459）

2回目で中止（n=418）

3回目で中止（n=480）

4回目で中止（n=425）

5回目終了（n=764）

禁煙継続　 1週間禁煙　 失敗　 不明　 無回答　

平成１９年度調査

ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査より