応用情報・午後・ストラテジ系を解く(H25春)
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平成25年度春期午後の問題と解答
•問題• https://www.jitec.ipa.go.jp/1_04hanni_sukiru/mondai_kaitou_2013h25_1/20
13h25h_ap_pm_qs.pdf
•解答(+出題趣旨)• https://www.jitec.ipa.go.jp/1_04hanni_sukiru/mondai_kaitou_2013h25_1/20
13h25h_ap_pm_ans.pdf
•講評• https://www.jitec.ipa.go.jp/1_04hanni_sukiru/mondai_kaitou_2013h25_1/20
13h25h_ap_pm_cmnt.pdf
目次
•解説編• 設問0. ざっと設問を見る
• 設問1.事業環境と事業戦略
• 設問2. CVP分析
• 設問2. 投資の抑制
• 設問3. ガス機器のプロモーション
• 設問4. 長期リスク
•要点カード編• No.001 ファイブフォース分析 / 競争戦略
• No.002 CVP分析
• No.003 効率性に関する指標
• No.004安全性に関する指標
• No.005 生産性に関する指標
• No.006 キャッシュフロー計算書
設問0. ざっと設問をみる
• 設問1:(1) ファイブフォース分析→ [ a ] を選択
• 設問1:(2) 競争戦略→ [ b ] に入る字句(5文字以内)
• 設問2:(1) Y社との提携後の損益分岐点の計算
• 設問2:(2) 設備の更改に対する安全性指標を選択
• 設問2:(3) 設備投資に関するキャッシュフロー
• 設問3:(1) 宣伝広告効果が期待できる方策(30字以内)
• 設問3:(2) 効果がある理由(35字以内)
• 設問4:5年から10年先の設備投資に関するリスク
X
要点カード No.XXX
要点カード No.XXX
B
A
C
・・・確実に正解したい
・・・できれば正解したい
・・・正解できなくても仕方ない
参照すべき要点カードをココに挙げます
問題の難易度をココに書きます
応用情報技術者試験の午後試験は、時間がタイトです。そこで、事前に設問文に目を通し、以下程度の内容を把握しておくとよいでしょう。
設問1. 事業環境と事業戦略
• ファイブフォース分析
• 顧客の交渉力が強い(「じゃあ違う教室に通うわ」と言われたら終わり)• “顧客”は“買い手”→ 「買い手の競争力が強い」
•競争戦略
• 他の教室と差別化しようとしている→ 差別化戦略
顧客が教室を移る障壁が低いことは、[ a ] の交渉力が強いことを示している。
要点カード No.001
火力が強い高機能ガスコンロを設置してレシピの充実を図り、サービスの [ b ] につなげる。
2段落目
「類似したレシピや教え方で競合する料理教室が増加」
[調査結果] の最後
「高機能ガスコンロを設置している料理教室は少ない」
A
A
(1)
(2)
設問2. CVP分析
• 売上(年間、最大生徒数)• 最大生徒数100人、授業料月額2万円• 年間の売上
2万円/人×12か月×100人=2,400万円
• 固定費:720万円• 減価償却費(固定費)を年間80万円減らせる
720万円-80万円=640万円
• 変動費:1,600万円(最大生徒数)
• 𝑆𝐵𝐸𝑃 = 𝑉𝐶 + 𝐹𝐶 = α𝑆𝐵𝐸𝑃 + 𝐹𝐶
• 𝑆𝐵𝐸𝑃 =1,600
2,400𝑆𝐵𝐸𝑃 + 640
• 𝑆𝐵𝐸𝑃 = 1,920 万円
• 100人 ×1,920
2,400= 80人
要点カード No.002
B
640万円
1,600万円
生徒数100人
2,400万円
2,400万円
この図が書けたら解けたも同然
固定費を削減することで、損益分岐点が、もともとの90人から80人に下がる。
損益分岐点
設問2. 投資の抑制
•長期の安全性分析
• 固定資産に関する安全性の指標→ 固定比率、固定長期適合率(長期資金の調達と運用のバランスを見る)
• 「要点カードNo.003」「要点カードNo.004」「要点カードNo.005」を参照
•設備投資の抑制• 設備投資に直接関係するのは、「投資活動によるキャッシュフロー」有形固定資産の取得などによるキャッシュアウトフローが抑制される
• 「要点カードNo.006」を参照
既存教室の設備の更改も必要であるので、①財務面における安全性指標から、新たな設備投資が制約される。
要点カード No.005A
A
(2)
(3)
要点カード No.003
要点カード No.006要点カード No.004
設問3. ガス機器のプロモーション
• 国語力の問題。ヒントを見落とさないためにも、事前に設問に目を通しておくことが大事
• “教室の資源”=“壁の空きスペース”であることは明らか
• “情緒に訴える”のではなく、“ストレートに訴える”方法が求められていると考えられる
教室の壁には、生徒がよく見る教育コースのスケジュールや新しい教育コースの案内を掲示している。壁には、まだ空きスペースがある。
A
B
(1)
(2)
X社の教室の資源を活用することによって、情緒に訴えるイメージ広告よりも高い効果が期待できる方策を…
③X社の教室に新しいガス機器を設置することなどで、広告宣伝効果が得られると判断した。
実際にガス機器使ってもらうことで得られる広告宣伝効果を意味していると考えられる。
設問4. 長期リスク
• これまた、国語力の問題。「リスク→ 予測できない」でつながる
• 5年後から10年先、もしIHコンロが普及してくると、顧客のニーズに合わせ、ガスコンロをIHコンロへと変更しなければならない。つまり、長期的には、IHコンロへと変更する設備投資が必要となるリスクがある。
都市ガス供給エリアではIHコンロよりもガスコンロの方が経済的なので、IHコンロの普及割合は、現時点では、中規模都市ほど高くない。5年間はこの傾向が続くが、その先においては、IHコンロとガスコンロの普及割合は予測できない。
A
④5年から10年先の将来を見通した場合に機器への設備投資が必要になるリスクがあると考えている。
ファイブフォース分析 / 競争戦略大分類8:経営戦略 > 中分類19:経営戦略マネジメント > 1.経営戦略手法 > (3) 事業戦略
要点カードNo.001
●ファイブフォース分析(5つの競争要因)
※この図は、次のWebサイトのものであるhttp://www.biz-hacks.com/work/081106.html
広い
コストリーダーシップ
戦略差別化戦略
狭い
集中戦略(コスト集中) (差別化集中)
他者より低いコスト 差別化
競争優位
戦略ターゲットの幅
●競争の基本戦略(競争優位の3つの源泉)
(マイケル・E・ポーター) (マイケル・E・ポーター)
◆コストリーダーシップ戦略→ 規模の経済の追及→ 固定費の分散→ 低コスト
◆差別化戦略→ 他社にない特異性を創造
◆集中戦略→ 業界の特定のセグメントに集中
CVP分析大分類9:企業と法務 > 中分類22:企業活動 > 3.会計・財務 > (1) 企業活動と会計
要点カードNo.002
● CVP分析(Cost-Volume-Profit)
(マイケル・E・ポーター)売上をS、変動費をVC、固定費をFC、利益をP、変動費率(VC/S)をαとする。
S = 𝑉𝐶 + 𝐹𝐶 + 𝑃 = α𝑆 + 𝐹𝐶 + 𝑃
𝑆 =𝐹𝐶 + 𝑃
1 − 𝛼
損益分岐点においては、P = 0なので、損益分岐点売上高𝑆𝐵𝐸𝑃は次のように表せる。
𝑆𝐵𝐸𝑃 =𝐹𝐶
1 − 𝛼
効率性に関する指標大分類9:企業と法務 > 中分類22:企業活動 > 3.会計・財務
要点カードNo.003
回転率=B/Sの○○資産
P/Lの売上高(回)
○○資産の、何倍売り上げているか
回転日数=回転率(回)
365日(日)
1回転するのに、何日かかるか
◆総資産回転率◆売上債権(※)回転率◆仕入債務(※)回転率◆棚卸資産回転率◆有形固定資産回転率など
ワンポイント→ 有形固定資産回転率と効率性
回転率は、値が大きいほど、その資産を効率よく用いて売り上げにつなげられていると見ることができる。ただし、有形固定資産回転率の場合には注意が必要である。有形固定資産は、毎事業年度の減価償却により、その価額が小さくなっていく(老朽化していく)。資産の価値が小さくなれば、その分回転率の値は大きくなるため、有形固定資産回転率が大きい場合には、機械や設備などの老朽化も考慮に入れなければならない。
※売上債権→ 売掛金、受取手形(後でお金をもらえる権利)、仕入債務→ 買掛金、支払手形(後でお金を支払う義務)
◆総資産回転日数◆売上債権(※)回転日数◆仕入債務(※)回転日数◆棚卸資産回転日数◆有形固定資産回転日数など
100万円投下して、100万円の売上が上がったら、1回転
棚卸資産が在庫として存在する平均的な日数
安全性に関する指標大分類9:企業と法務 > 中分類22:企業活動 > 3.会計・財務
要点カードNo.004
B/S の右
左
固定資産 純資産(自己資本)
固定負債棚卸資産流動資産
B/S
当座比率=流動負債
当座資産×100%
流動比率=流動負債
流動資産×100%
固定比率=純資産
固定資産×100%
固定長期適合率 純資産+固定負債
固定資産×100%=
短期(上半分)
長期(下半分)
負債比率=純資産
負債×100%
自己資本(=純資産)×100%
自己資本比率 =
負債純資産合計
負債と純資産のバランス(B/S右側の上と下)
当座資産 流動負債右と左のバランス
固定資産が、自己資本と固定負債でまかなえていることが望ましい。
生産性に関する指標大分類9:企業と法務 > 中分類22:企業活動 > 3.会計・財務
要点カードNo.005
労働生産性=平均従業員数
付加価値額
※付加価値=企業が新たに生み出した価値
=
従業員1人当たりの付加価値額
=
平均従業員数
付加価値額
平均従業員数
付加価値額
平均従業員数
売上高×
売上高
付加価値額
平均従業員数
平均有形固定資産×平均有形固定資産
付加価値額
=平均従業員数
人件費
平均従業員数
付加価値額×
付加価値額
人件費
従業員1人当たりの人件費
労働生産性 労働分配率
労働装備率 設備生産性
1人当たり売上高 付加価値率
労働生産性を高めるためには、1人当たり
売上高または付加価値率を高めなければならない。分解
分解
労働生産性を高めるためには、設備投資を促進するとともに、設備の利用度も高めなければならない。
付加価値の構成要素のうち、人件費の割合が最も高い。
労働分配率は、その人件費の割合を表わす指標である。
参考
キャッシュフロー計算書(C/F)大分類9:企業と法務 > 中分類22:企業活動 > 3.会計・財務
要点カードNo.006
営業活動によるキャッシュフロー
(+)商品の販売・サービスの提供による収入(-)商品の購入・サービスの享受による支出(-)従業員および役員に対する報酬の支払いなど
投資活動によるキャッシュフロー
(-)有形固定資産の取得による支出(+)有形固定資産の売却による収入(-)有価証券の取得による支出(+)有価証券の売却による収入など
本業(商品の売買、製品の製造・販売、サービスの提供)など
設備投資、金融商品への投資など
財務活動によるキャッシュフロー
(+)株式の発行による収入(-)配当金の支払い(+)社債の発行・借入れによる収入(-)社債の償還・借入金の返済による支出など
企業経営に必要な資金調達など
一定期間(1年間)のキャッシュの状況を表わす (キャッシュ=現金及び現金同等物)
+
-
+
+
-
-
A B
●パターンA:営業活動から生じたキャッシュと財務活動を通じて調達したキャッシュを、投資活動に投入している
●パターンB:営業活動から生じたキャッシュを、投資活動に投入し、余ったキャッシュを資金の返済などに充てている
健全なパターン
営業CFがマイ
ナス(本業で稼げず)で、投資CFがプラ
ス(機械や備品などを売却した)だったりするとまずい