G8 労働者の就業率と失業率の推多

2013-10-10MR1223 　 0

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はじめに

　　 2004 年～ 2008 年の G8 に焦点を当て、労働者の就業率と失業率を中心に比較し、データから読み取れるそれぞれの国の特徴と特色を述べつつ、最もそれらの変化率が安定している国を判断する。

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もくじ　経済活動人口比率　 4 ～ 5p 就業者数増加率　 6p　失業率　 7p　結論　 8p　参考文献　 9p 　

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経済活動人口比率　総数 (2008 年推計 )

4

日本 アメリカ カナダ イギリス イタリア ドイツ フランス ロシア0.0%

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

60.0%

70.0%

80.0%

90.0%

100.0%

0.0%

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

60.0%

70.0%

80.0%

90.0%

100.0%

G8 経営活動人口比率 総数

男性

女性

男女

国名

経営活動人口比率(

男女別)

経営活動人口比率(

総数)

総合：1位「カナダ」2位「アメリカ」3位「イギリス」男性：1位「アメリカ」2位「カナダ」3位「日本」女性：1位「カナダ」2位「アメリカ」3位「イギリス」最下位：イタリア

経済活動人口比率

5

　 計 順位 男性 順位 女性 順位日本 60.2% 5 72.8% 3 48.4% 7

アメリカ 66.0% 2 73.0% 1 59.5% 2

カナダ 67.8% 1 72.9% 2 62.8% 1

イギリス 63.4% 3 70.7% 4 56.6% 3

イタリア 49.3% 8 60.6% 8 38.7% 8

ドイツ 58.8% 6 66.1% 6 51.9% 5

フランス 56.6% 7 62.2% 7 51.4% 6

ロシア 62.6% 4 70.4% 5 56.1% 4

どの国も、 2007 年から 2008 年にかけて減少をしている

G8 就業者 総数増加率の比較

6

2005 年 2006 年 2007 年 2008 年-1.00%

-0.50%

0.00%

0.50%

1.00%

1.50%

2.00%

2.50%

3.00%

G8 就業者 総数 増加率 比較

日本アメリカカナダイギリスイタリアドイツフランスロシア

失業率推多 (2004 年～ 2008 年 )

7

2004

年

2005

年

2006

年

2007

年

2008

年-2.0%0.0%2.0%4.0%6.0%8.0%

10.0%12.0%

G8 男性失業率推多

日本 アメリカカナダ イギリスイタリア ドイツフランス ロシア

2004

年

2005

年

2006

年

2007

年

2008

年

0.0%2.0%4.0%6.0%8.0%

10.0%12.0%

G8 女性失業率推多

日本 アメリカカナダ イギリスイタリア ドイツフランス ロシア

2004

年

2005

年

2006

年

2007

年

2008

年

0.0%2.0%4.0%6.0%8.0%

10.0%12.0%

G8 男女失業率推多

日本 アメリカカナダ イギリスイタリア ドイツフランス ロシア

　失業者数が減っているということは、経済が回復しているということではない。　その年の就業者数が減っている ( 働く人が減った ) というだけ。

結論　 2004 年～ 2008 年の間で、最も変化率が安定

している国は、カナダである。　経済活動人口比率は総合、男性において 1 位、女性においても 2 位。　就業者数増加率も、浮き沈みが激しくない。　失業率も 5 位となっている。　

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参考文献

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2013/10/05 人口、労働力人口http://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/databook/2012/ch2.html 2013/10/05 ロシア経済多様化http://www.mof.go.jp/international_policy/research/fy2007kenkyukai/2003russiakenkyukai_09.pdf#search='%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%A4%9A%E6%A7%98%E5%8C%96' 2013/10/05 アメリカの労働力推多http://www.inaco.co.jp/isaac/shiryo/Economy_of_the_US/01.htm 2013/10/05 ILO, LABORSTA Internethttp://laborsta.ilo.org 2013/10/05 統計局ホームページhttp://www.stat.go.jp/