2015年2月26日 dsthHUB LT資料『情報セキュリティ10大脅威 2015』

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情報セキュリティ10大脅威 2015 開発部 原田智弘 Lightning Talk @ dstn HUB, February 2015 勝手に解説

Transcript of 2015年2月26日 dsthHUB LT資料『情報セキュリティ10大脅威 2015』

情報セキュリティ10大脅威 2015

開発部 原田智弘

Lightning Talk @ dstn HUB, February 2015

勝手に解説

情報セキュリティ10大脅威 とは?前年1年間のセキュリティインシデントに関するものを審議・投票を経てランキングにしたものです。これは去年、2014年版です。

情報セキュリティ10大脅威 とは?

それぞれの脅威に対して

・被害者

・脅威と影響

・攻撃手口

・事例と傾向

・対策/対応

などなどの解説が記載されています。

情報セキュリティ10大脅威 2015 とは?

1位 オンラインバンキングや

クレジットカード情報の不正利用

2位 内部不正による情報漏えい

3位 標的型攻撃による諜報活動

4位 ウェブサービスへの不正ログイン

5位 ウェブサービスからの

顧客情報の窃取

6位 ハッカー集団によるサイバーテロ

7位 ウェブサイトの改ざん

8位 インターネット基盤技術の悪用

9位 脆弱性公表に伴う攻撃の発生

10位 悪意のあるスマートフォンアプリ

2015年版

情報セキュリティ10大脅威 2015

Lightning Talk @ dstn HUB, February 2015

勝手に解説

ということで、勝手に解説します…

☠※注意※

あくまで個人の勝手な解説であり、

IPAの解説(本物)からかけ離れる場合がございます。

情報セキュリティ10大脅威 2015

【3位】標的型攻撃による諜報活動

・端末をウイルスに感染させ、内部情報を窃取する、「標的型攻撃」と呼ばれる

諜報活動。

・2014年は、取引先や関連会社を踏み台にして標的を狙う等、手口が巧妙化。

[主な対策]

啓蒙・教育、ウイルス対策ソフトの導入、ソフトウェアの更新、権限分離やアク

セス制限、ログの監視

(IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 より)

去年1位だったのがこれです。

情報セキュリティ10大脅威 2015

【3位】標的型攻撃による諜報活動

・米国大手ホームセンター「Home Depot」

クレカ情報を含む1億人分の顧客情報漏えい

・米国3位の大手GMS(総合スーパー)「Target」

クレカ情報など4,000万件の顧客情報漏えい2014年 情報漏洩深刻度

1位:Home Depot(米国)

2位:JP Morgan Chase(米国)

3位:Cyber Vor(世界規模)

・・・

6位:ベネッセ(日本)

Gemalto(蘭)調べ

勝手に解説

情報セキュリティ10大脅威 2015

【2位】内部不正による情報漏えい

・企業の従業員が内部情報を窃取し、第三者に販売した事件が社会的な問題に。

・内部の人間の犯行のため、正当な権限を用いて情報を窃取することが可能。

[主な対策]

セキュリティポリシー策定、啓蒙・教育、権限分離やアクセス制限、ログの監視

(IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 より)

情報セキュリティ10大脅威 2015

【2位】内部不正による情報漏えい

・某B社個人情報流出事件

最大で2,000万件以上の顧客情報が流出

・この件をうけて、ISMS(情報マネジメントシステム推進センター)の審査や

経済産業省のガイドラインが内部インシデントについて強化

勝手に解説

情報セキュリティ10大脅威 2015

【1位】オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用

・オンラインバンキングの認証情報やクレジットカード情報が窃取され、

本人になりすまして不正に利用や送金が行われる。

・2014年は個人だけでなく法人口座からの不正送金被害が急増。

[主な対策]

ウイルス対策ソフトの導入、ソフトウェアの更新、ワンタイムパスワードの利用

(IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 より)

情報セキュリティ10大脅威 2015

【1位】オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用

・ネットバンキング被害額

2013年:個人13億 800万円、法人 9800万円

2014年:個人18億2200万円、法人10億8800万円

(読売新聞より)

法人口座の被害が 10億円超え!

全体での被害額が 29億円に!

勝手に解説

セキュリティインシデントについては、

ソフトウェアの運用も含めた

システム全体としての安全確保が改め

て求められています。

脆弱性に関する正確な情報をいち早く入手する。

ソフトウェアを常に最新に。

安全な運用計画と実施を。

安全なソフトウェアの安全な運用を。