平成29年度 / 西暦2017年度

シラバスガイド

2017年度ＷＥＢシラバス改訂項目

(１)各回の課題ごとの、標準的な授業外学修時間の設定・・・・Ｐ４

(２)評価方法と達成目標との対応・割合の明示・・・・・・・・Ｐ４

Ⅰ・シラバスとは・・・・・・・・・・・・Ｐ１

Ⅲ・シラバス作成のポイント・・・・・・・Ｐ２

●英語版シラバスの作成・・・・・・・・Ｐ２

Ⅳ・シラバスの項目について・・・・・・・Ｐ３

環境教育科目・・・・・・・・・・・・・・Ｐ６

地域志向科目・・・・・・・・・・・・・・Ｐ８

アクティブ・ラーニング科目・・・・・・・Ｐ９

社会的・職業的自立力育成科目・・・・・・Ｐ１０

・・・◇◇　目　　次　◇◇・・・

Ⅰ・シラバスとは

　「シラバス」とは、その授業科目の授業概要・目的・達成目標・授業計画・授業時間外課題・評価方法と基準などについて、授業担当教員が作成する文書のことを指します。学生は、この「シラバス」に基づき履修する科目を選択したり、学修計画を立てたりします。また、授業が学部・研究科の教育目標に沿って運営されていることを確認し教育（授業）の質を保証するツールの１つにもなっています。　大学は学生に対して、成績評価基準等をあらかじめ明示しなければなりません （大学設置基準 第 25 条の 2）。また、昨今「学生の主体的学修時間（授業時間外の学修）」が議論されるにあたり、「シラバス」が「学生の主体的な学修」を促すツールとして重要視されるようになっています。Ⅱ・シラバスの役割

①学生が授業を選び学修計画を立てるための役割　学生にとっては、シラバスこそが履修科目の選択の際に重要な情報となります。学生は、シラバスの記載情報（達成目標・評価方法と基準など）から、その授業科目の単位を取得するために何ができるようになれば良いかを把握します。

③大学設置基準への対応としての役割大学設置基準第 25 条の 2 には、「大学は、学生に対して、授業の方法及

び内容並びに一年間の授業の計画」と、「学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、（中略）学生に対してその基準」をあらかじめ明示することが定められ、シラバスを作成・公開することが義務づけられています。

⑤教員と学生が授業に関するコミュニケーションを図る手助けをする役割より詳しく書かれたシラバスを読むと、受講する授業の雰囲気や教員の

授業に関する考え方を知ることができ、教員と学生のコミュニケーションを図る手助けの一環となります。そのことが、受講する授業への帰属意識を増し、学修意欲の向上に繋がります。

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②教員が授業計画を立案し、確認するための役割教員にとっては、担当する授業のシラバスを作成・改訂することで、そ

の授業の目的や達成目標、評価方法と基準などについて再確認することができます。各回の授業内容や授業時間外課題は、授業そのものの目的や達成目標に学生を到達させるための実行計画となります。

④学内外の関係者に対して必要な情報の提供をするための役割　シラバスによって、学内外の関係者 （例えば、本学の受験を希望する方、本学で取得した単位の互換を希望する方、外部評価に関わる方やその関係者）に、授業の目的や達成目標、評価方法と基準などの情報を提供します。

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Ⅲ・シラバス作成のポイント

　授業の目的や達成目標と、学部・学科・専攻で定めた学修・教育到達目標やカリキュラム・アドミッションポリシーとの関係が明確になっているか。また、授業の目的や達成目標が適切に設定されているかを確認の上、シラバス作成に取り組んでください。

授業の目的（授業の存在意義）

達成目標（授業終了時に修得している能力）

大学の教育理念との関係 学部・学科・専攻の学修・教育到達目標やカリキュラム・アドミッションポリシーとの関係を明確にする。

学生からの「なぜこの授業を学ばなければいけないのか」という問いに対する答え。

学生を主語に、観察可能な行動で記述（「・・・できる」という形式で）、成績評価項目と一致させる。

評価に関わる情報の書き方　達成目標が、評価方法で測る項目に準じるように記載します。授業計画に試験日や提出期限を明記することで、学生の計画的な学修を促すことができます。また、評価項目が複数の場合は、配分割合を明記し、学習した内容と全く関係ないものを評価の対象としないようにしてください。

【評価方法の例】

・ペーパーテスト：知識の定着度やその応用力を測定するのに適しています。・レスポンスカード：関心・意欲といった学習姿勢を測定するのに適しています。・レポート：思考・判断し、根拠を明確にして書く能力を測定するのに適しています。・実技：学んだ技能を再現できるかを測定するのに適しています。

●英語版シラバスの作成英語版シラバスを作成する際、下記の例文集は参考になります。

名古屋大学高等教育研究センター「シラバス英文表記のための例文集」 http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/esyllabus.pdf

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■授業の目的：担当する授業が「なぜ存在しているか」、学生が「なぜこれを学ばなければならないのか」がわかるように具体的に記入します。その際、教員が主語ではなく学生を主語にして、例えば、「～について説明する」ではなく、「～について理解し、～を身につける」というような書き方をします。

■達成目標：授業の目的に対応づけて、授業で学んだ結果として、授業終了段階で学生が、「何ができるようになるのか」を、学生を主語にして具体的に記入します。例えば、「～ついての具体例を３つ説明できる」というように、１つの文章に対し、目標は１つとして、可能であるならば、評価する基準を明示します。達成目標は、担当する授業が開講される学科の学修・教育到達目標、または大学院各専攻のディプロマ・ポリシーに合わせて設定します。

■学修・教育到達目標との対応：2016年度までに開講されている科目については、各学科の学修・教育到達目標（大学院の場合には、各専攻のディプロマ・ポリシー）との対応が選択されています。対応が未選択の科目について 　は、各学科・専攻の「学修の手引」を参照して、学科の学修・教育到達目標（大学院の場合には、各専攻のディプ

ロマ・ポリシー）との対応を選択します。複数選択することも可能です。

■授業計画：担当する授業の「授業の目的」、「達成目標」に学生を導くために必要な計画を、14回（クウォーター制の学期で週1回開講の場合は7回。ただし、MOTは15回）の授業で設定します。ここで重要なことは、記載した計画通りに授業を進めることではなく、「達成目標」に学生が到達できるようにすることです。計画に齟齬が生まれてきたら、その後の授業計画に修正を加え、学生が「達成目標」に到達できるようにしてください。　試験回や課題提出期限をここに明記することで、学生の計画的な学修を促すことができます。また、学びを促すためには、学修状況を受講生へ適宜フィードバックすることが重要です。学期途中に実施する小テストやレポートを採点後に返却することで、学生に理解度を確認させ、さらなる学びへ促すことができます。授業計画においても「中間試験」や「期末試験」だけの記述をせず、学生が自身の学びを促進できるような、「中間試験および振り返り」、「期末試験および解説」等の記述にします。

Ⅳ・シラバスの項目について※科目名および「開講部」から「講義区分」までは、科目情報としてデータベースに登録されている内容があら

かじめ表示されています。

■科目名：担当する授業科目名が、日本語・英語で表示されます。

■開講部 / 開講学科：担当する授業科目が開講される学部・学科、もしくは研究科・専攻が表示されます。

■開講学年：履修の対象となる（標準的な）学生の学年が自動で表示されます。

■開講時期：担当する授業科目が開講される時期が表示されます。「前期」「後期」、年間通して行われるものは「通年」等と表示されます。

■単位数：担当する授業科目の単位数が表示されます。大学院の研究指導は特別演習 / 特別実験１～４計 12 単位ですが、特別演習１の科目情報を引用しているため、単位数【１】もしくは【２】と便宜的に表示されます。

■単位区分：表示される学科もしくは専攻内において、担当する授業科目の取得が義務づけられているか、選択科目であるかなどを表します。

■系列区分：担当する授業科目の系列を端的に表します。大学院理工学研究科の科目については、「研究指導」もしくは「特論」の別が表示されます。

■講義区分：担当する授業科目がどのような形式で開講されるかを表します。講義、演習、実習、実験、実技…などと表示されます。

■授業の概要：担当する授業科目の全容が学生にわかるよう、具体的に記入します。

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■授業時間外課題（予習および復習を含む）：授業時間外課題には、授業に関わり、学生が授業時間以外に行う課題や自主学修事項を書きます。授業の各回に応じた予習・復習事項等を明記することで、学生が毎回の授業前後に何を学修し、理解する必要があるか具体的に指示します。　例えば、「教科書P○○～P○○の予習・小テスト問題の自己確認・事前に指定された予習課題を行い授業開始時に提出する」のように、学生自らが授業時間外で学修できるよう記載してください。ただし、第１回目に限り予習内容が特に発生しない場合には、「シラバスを確認する」などの表現も可能です。

■授業外学修時間：授業時間外課題を実施するために必要かつ標準的な時間を、概ね5分単位で書きます。毎回の授業外学修時間は同じである必要はなく、授業時間外課題ごとに設定します。

　　大学設置基準には「一単位の授業科目を四十五時間の学修を必要とする内容をもつて構成する」と定義されてい　ます。ただし、ここでいう「時間」は「単位時間」の意味であり、本学では「1単位時間」を45分としています。　従って、1単位あたりに必要な（学期を通しての）授業外学修総時間は、【45単位時間（2025分）】－【授業時間　数】で決まります。例えば、100分14週の授業を実施した場合、授業形態ごとに下記の授業外学修時間が必要にな　ります。

○講義・演習週1コマ1単位・・・授業外学修時間625分（1週あたり約45分）週1コマ2単位・・・授業外学修時間2650分（1週あたり約190分）

○実験・実習週2コマ2単位・・・授業外学修時間1250分（1週あたり約90分）週3コマ3単位・・・授業外学修時間1875分（1週あたり約140分）週4コマ3単位・・・授業外学修時間475分（1週あたり約35分）

■評価方法と達成目標との対応・割合：評価方法とは、学生がこの科目を履修することで身につけた能力を測定する方法のことです。具体的には、「レポート」・「中間試験」・「期末試験」等を指し、担当する授業で用いる評価方法をいくつか指定します。出席するだけで点数が与えられると誤解されるので「出席点」と記載することはできませんが、「レスポンスペーパー」・「毎回の小テスト」等の方法をとっている教員も多くいます。さらに、達成目標ごとの評価の配分割合を、合計が100％になるように設定します。合計が100％にならないとエラーが出るの注意して下さい。

例）

達成目標 中間試験 期末試験 小テスト１ 15%5% 5%2 15% 15% 5%3 20% 10%

・・・ ・・・ ・・・ ・・・

・・・・・・・・・・・・・・・

15%

■評価基準：評価基準とは、学生がこの科目を履修することで身につけた能力の到達基準を具体的に示したものです。100点換算の60点以上で単位取得とした場合、「60点とはどれくらいのレベルなのか」が分かるように示します。

例えば、・期末試験において、教科書の例題が確実に解けるようになれば60％・期末試験において、教科書の練習問題が確実に解けるようになれば70％・レポートにおいて、序論・本論・結論の構成に沿って、授業の説明を理解しながら根拠を明確に述べていれば80％といった記述が考えられます。

■社会的・職業的自立力の育成科目： 社会的・職業的自立につながる能力の育成を意図しているかどうかをシラバスに表示します。4種類の「社会的・職業的自立力」（「知識活用力」、「対人基礎力」、「対自己基礎力」、「対課題基礎力」）に該当するかどうかを確認し、該当する項目を選択してください。詳しくはp.10~p.14を参照してください。

■授業で使用する言語： 授業で使用する言語を選択してください。

■教科書・参考書：指定教科書、参考書等がある場合にはここで指定します。指定教科書を示す場合、絶版になっていないか必ず確認してください。教科書を使用せず、各回で資料を配布する場合は、その旨を記載します授業中に使用しない書籍を指定する場合、その使用法を明記してください。

■履修登録前の準備：履修する上での留意点があればここに記入します。例えば「身の回りのコンピュータ技術に興味を持って接すること」、「コンピュータの操作方法を各自復習しておくこと」等、学生にあらかじめ準備してほしいことを示します。また、履修の条件として「『○○学 2』履修前に『○○学１』を履修しておくことが望ましい」のように記載することも可能です。ただし、本項目記載によるシステム的な履修制限は行われません。

■オフィスアワー、質問・相談の方法：学生が講義内容等を質問・相談できるオフィスアワーや、質問・相談の方法を入力してください。具体的な時間（休み時間を含めた時間帯が望ましい）を最低一つは指定し、「事前にメールで予約してほしい」などの要望があれば書いてください。相談できる場所やメールアドレス等もここに記載することができます。

■環境との関連：環境カリキュラムの充実を目標とし、その進展を図るために、「環境実践科目」・「環境教育

科目」・「環境関連科目」を設定しています。環境教育割合にて判断しますので、環境教育割合を５％刻みで選択してください。詳しくは、p.6 ～ p.7を参照してください。

■地域志向科目：科目の内容が「地域の事例・課題等」を 1 回以上取り上げたものである場合、その科目について「地域志向ラベル」を付します。「地域志向授業」・「地域連携 PBL」・「地域志向卒論・修論・博論」・「地域志向ではない科目」から一つ選択してください。詳しくは、p.8を参照してください。

■アクティブ・ラーニング科目 ：アクティブ・ラーニング科目拡充のため、能動的な学修への参加による授業がどの程度行われているかをシラバスに表示します。能動的な学修への参加による授業の割合を、選択肢 （「大部分」、「おおむね半数」、「1コマ以上」、「該当しない」）から一つ選択してください。詳しくは、　　p.９を参照してください。なお、アクティブ・ラーニング科目Cにおける「１コマ分」は、1回で実施しても、複数回に分けて実施しても構いません。(アクティブ・ラーニング科目である代表的な授業例)卒業研究、修士論文研究、製作、インターンシップ、PBL、実験、実習、製図、演習など

(アクティブ・ラーニング科目で用いられる代表的な授業手法例)反転授業、討論、グループワーク、ペアワーク、プレゼンテーション、対話型授業、授業内で実施する小テスト・ミニレポート・ミニッツペーパー・クリッカーなど

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【環境教育科目】大宮キャンパス環境方針の概要と環境実践科目、環境教育科目、環境関連科目について

　今日、環境問題は、身近なゴミや騒音の問題をはじめとして、地球規模での大気・海洋・土壌汚染、温暖化現象や酸性雨等による森林・生態系破壊、資源の枯渇化問題など、地球上の全ての生きものに対してその生存を脅かす事態に広がってきています。私たちには、これらのことを十分かつ正しく認識し、他の生きものと調和・共存し次世代にツケを回さない持続可能な社会を実現するために、環境に配慮した行動を実行することが求められています。　芝浦工業大学では、このような状況を真剣に受け止め、2001 年 3月、大宮キャンパスにおいて “ISO14001” の認証を取得し、以来約15年間この規格に基づき環境マネジメントシステムを運用してきました。こうした実績を踏まえ2016年度からは、環境マネジメントを内制化し大学自らが環境目標を掲げ、環境改善に対する活動を実施することとしました。

　本学では、「グリーンキャンパスを目指して」というスローガンを掲げ、環境保全・改善のための活動を関係構成員が一体となって展開し、環境汚染（マイナスの環境側面）防止に努め、大学本来の社会的使命である以下に示すようなプラスの環境側面の積極的増加に努めることを宣言しました。　これにより、教育・研究を念頭においた本学の環境方針（目標）を示し、環境保全活動を展開する中で、環境教育カリキュラムの充実、環境を配慮またはそれに寄与するための研究活動の推進、学生の自主的環境活動の支援、および高い環境意識を持った学生を社会に輩出するための活動を行います。カリキュラムについては、環境に関する科目の充実を目標とし、「環境教育科目」「環境関連科目」および「環境実践科目」を設定しシラバスにその標記を付すことにしました。これらの科目の定義は、以下のとおりです。

１．環境実践科目：環境教育割合が 100％であり、かつ環境に関連した “ものづくり” “まちづくり” や社会貢献を実践するために必要な知識やスキルの習得を目的とする科目。もしくはこれらの実践そのものを目的としており、学生が大学キャンパス内外において、電気・ガスなどのエネルギー消費や資源の消費、ゴミの排出等の環境負荷の抑制行動の実践を促進する科目。

２．環境教育科目：環境教育割合が 30％以上 99％以下であり、かつ授業の全般にわたって、環境への有益面あるいは環境負荷など環境を主題としており、内容として、リサイクル、省エネルギー、資源、自然との共生などを扱った科目。ただし、心理環境、都市工学、住宅設計などで、景観、都市などの周辺を扱い、生物などに係わる直接の影響をもたらさない主題を扱った科目は除く。

３．環境関連科目：環境教育割合が 1％以上 30％未満であり、かつ授業計画の一部に、環境への有益面あるいは環境負荷についての記述を有している科目。心理環境、都市工学、住宅設計などで、景観、都市などの周辺を扱い、生物などに係わる直接の影響をもたらさない主題を扱った科目も含む。

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【地域志向科目】文部科学省　地（知）の拠点整備事業と地域志向科目について

１．地域志向授業科目　　主として、教室等の座学の授業で、地域の事例・課題等を取り上げたものをいいます。

２．地域連携ＰＢＬ　　主として、フィールドワーク等の演習活動において、履修生のプロジェクトグループを複数作って、地域の事例・課題等についてプロジェクト検討させたものをいいます。

３．地域志向卒論・修論・博論テーマにおいて、地域の事例・課題を取り上げた研究論文をいいます。

　　本学は、2013 年度（平成 25年度）文部科学省「地（知）の拠点整備事業」『「まちづくり」「ものづくり」を通した人材育成推進事業』について、採択されました（申請数３１９件中採択数５２件（私立大学では、１８０件中１５件））。　国が設定する本事業の背景には、急激な少子高齢化、地域コミュニティの衰退、グローバル化によるボーダーレス化、新興国の台頭による国際競争の激化など、我が国が置かれている困難な状況に対し、全国の様々な地域発の特色ある取組を進化・発展させ、地域発の社会イノベーションや産業イノベーションを創出していくことが急務とされている、ということがあります。その中で、大学は、社会の変革を担う人材の育成などを重大な責務としており、目指すべき大学像として、学生がしっかり学び自らの人生と社会の未来を主体的に切り開く能力を培う大学、地域再生の核となる大学、社会の知的基盤としての役割を果たす大学などが挙げられています。　　本学においては、建学の精神として「社会に学び社会に貢献する技術者の育成」を掲げ、全学を挙げて教育・研究・社会貢献活動に邁進しているところであります。本事業の目的とするところは、本学の建学の精神と大きく符合し、「地域とともに生き、地域とともに学生を育む実践教育の場」として本事業をとらえ、応募・採択となりました。　具体的には、教育カリキュラムにおいて、地域の課題を取り上げ、課題解決をする科目を「地域志向科目」として設定し、多くの学生が地域の事例を通して実践的技術者たる実力を培う場を設けていくことといたします。「地域志向科目」の定義は以下の通りです。

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今日、大学での教育は「何を教えたか」から「何を学んだか」へと、大学教育の主体や成果に関する指標が大きく変化してきています。これは、従来の知識習得型授業だけではなく、その習得した知識を活用する能力の育成も大学教育に求められていることを意味します。以下は、平成 25 年５月に教育再生実行会議から出された提言の一部です。　社会において求められる人材が高度化・多様化する中、大学は、教育内容を充実し、学生が徹底して学ぶことのできる環境を整備する必要があります。（中略）　大学は、課題発見・探求能力、実行力といった「社会人基礎力」や「基礎的・汎用的能力」などの社会人として必要な能力を有する人材を育成するため、学生の能動的な活動を取り入れた授業や学習法（アクティブラーニング）、双方向の授業展開など教育方法の質的転換を図る。また、授業の事前準備や事後展開を含めた学生の学修時間の確保・増加、学修成果の可視化、教育課程の体系化、組織的教育の確立など全学的教学マネジメントの改善を図るとともに、厳格な成績評価を行う。国は、こうした取組を行う大学を重点的に支援し、積極的な情報公開を促す。企業、国は、学生の多彩な学修や経験も評価する。

【アクティブ・ラーニング科目】アクティブ・ラーニング科目Ａ,Ｂ,Ｃについて

各科目の中で１コマ分以上、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた授業を行う科目

アクティブ・ラーニング科目Ａ：学修者の能動的な学修への参加による授業が大部分の科目

アクティブ・ラーニング科目Ｂ：学修者の能動的な学修への参加による授業が概ね半数を超える科目

アクティブ・ラーニング科目Ｃ：

　芝浦工業大学は、平成 26 年度に文部科学省「大学教育再生加速プログラム（AP）」に採択されました。今回採択されたプログラムでは、建学の精神「社会に学び社会に貢献する技術者の育成」の下に、「総合的問題解決能力を備えた世界（社会）に貢献できる技術者」の育成を教育目標として定め、学生の主体的な学びを促し、学修成果の可視化に取り組んでいます。　本学では実験、実習、演習、PBL（Project/Problem-Based Learning| 課題解決型学修）を通して学生が意欲的に学修に取り組める環境整備を進めており、このようなアクティブ・ラーニングを、全学部で４年間の体系的かつ組織的な教育プログラムとして構築します。また、講義科目へのアクティブ・ラーニングの導入により学生の意欲を高めるため、学修マネジメントシステム（LMS）と連携した、双方向システムの導入整備を進めます。　そこで、アクティブ・ラーニングの更なる導入・進展を図るために、2015 年度から「アクティブ・ラーニング科目Ａ,Ｂ,Ｃ」を設定し、シラバスにその標記を付すことにしました。これらの科目の定義は以下のとおりです。

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【社会的・職業的自立力育成科目】

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【参考文献】（１） 池田輝政・戸田山和久・近田政博・中井俊樹：「成長するティップス先生－授業デザインのための秘訣集」、玉川大学出版会、2000．（２） 岩手大学教育推進機構　編：「岩手大学 In Assistant( アイアシスタント )　シラバス作成の手引き（平成27年度版）」、2015．（３） 佐藤浩章　編：「大学教員のための授業方法とデザイン」、玉川大学出版会、2010．（４） 佐藤浩章：「シラバスの書き方のコツ」、SPODフォーラム2009配布資料、2009.（５） 大学設置基準http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/053/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2012/10/30/1325943_02_3_1.pdf（６） 田中耕治　編：「よくわかる教育評価（第２版）」、ミネルヴァ書房、2010．（７） 中央教育審議会　大学分科会　大学教育部会　審議まとめ：「予測困難な時代において生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ」、2012．