テレプレゼンス導入による ROI の実際

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テレプレゼンス導入によるROI の実際テレプレゼンスにはどのようなメリットがあり、ビジネスにおいてどのような価値を生み出すのでしょうか？

ホワイトペーパー：KVH テレプレゼンスサービス

目次

2 はじめに

2 社員の生産性を向上

3 社員の定着率を向上

3 二酸化炭素排出量の削減

3 異文化間のコミュニケーションの効率化

4 交通費・出張経費の削減

5 KVHについて

テレプレゼンス導入によるROI の実際

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はじめに

高性能で高い効果を上げることのできるテレプレゼンス・ソリューションは、その価格の高さだけが注目されがちです。テレプレゼンス・ソリューションには間違いなくメリットがあることが分かっているものの、HDビデオ会議の効果によって売上が増加したり、最後まで誰ひとり脱落することなく世界各国の参加者によるテレプレゼンス会議を行うことで、社員の定着率が高まったとしても、それを数字として示すことは確かに困難です。

以下にテレプレゼンス・システムの主なメリットを取り上げ、こうしたメリットがどのようにビジネスの効果や効率を高め、環境への配慮やコストの削減につながるのかを考察します。

社員の生産性を向上

テレプレゼンス・ソリューションによって、業務を迅速かつ円滑に進め、組織全体の生産性を向上することができます。

à 通勤や移動の時間、職場を留守にする時間を削減 ― 長距離移動が必要な定例会議への出席などのかわりに、テレプレゼンスを使って自分のオフィスで都合に合わせて開催することができます。

à リアルタイムコミュニケーションで意思決定を迅速化 ― 会議の途中で出席者以外の意見が必要になった場合でも、結論を次の会議に持ち越す必要がなく、テレプレゼンスを利用して会議中に相手を呼び出し、必要な時にその場で必要な専門家の意見を聞くことができます。

à 急な会議や、予算やスケジュールの都合で出張できない時でも、会議が可能です。

à 会議中の参加者の集中力や参画意識を向上 ― 品質の良くない電話やビデオ会議では、会議が必要以上に長く感じられ、参加者を疲れさせることがあります。

à 効果的なコミュニケーションを図り、定期的に会議を開催してチームスピリットを高め、メンバー間で良好な関係を築くことができます。

à 社内での報告や情報共有プロセスを簡素化することができます。

à 社員同士、あるいは顧客やビジネスパートナーと、相手側の会議システムや使用端末（PCかMACかなど）に関わらず、いつでもどこでもやりとりができます。1

経営幹部クラスを対象とした Frost & Sullivan の最近の調査では、企業内の4分の 1近くの組織で、社員の半数以上が日常的に社外で仕事をしているという結果が出ています。この結果からも、職場環境の変化を支えるために、今後ますます、一層柔軟性に富み、信頼性の高いコミュニケーションやコラボレーションのためのツールが、強く求められるようになることは明らかです。十分な活用が可能で、外出中でも負担にならずに利用できるツールを導入することによって、社員や幹部が不

1使用するテレプレゼンス・ソリューションの相互接続性によ

って異なる場合があります



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在になる時間を最小限に抑え、効率や社員の生産性を最大限に高めることができます。

社員の定着率を向上

IT のコンシューマ化が進み、パートタイムや在宅勤務の社員に対してもIT機器の提供が求められるようになると、いつでもどこでも仕事ができ、積極的に会議に参加できることは、非常に重要になってきます。さらに、今や社員にとっては、柔軟な働き方ができることが、職場選びで最も優先する条件の 1 つになっています。先ごろ行われたInstitute for Corporate Productivity (i4cp)の調査では、実に 78％もの企業が、柔軟な勤務形態の導入によって、社員の定着率が向上したと回答しています。

企業が多様な働き方を支援し、これを積極的に推進するうえで、テレプレゼンス・ソリューションが威力を発揮することは、すでに実証されています。テレプレゼンス・ソリューションの導入によって、新たな社員を採用するための採用費用や研修費用を削減し、スタッフ不在の状況を避けると同時に、人事担当を始めとする他の社員がそのために費やす時間も不要になります。管理職や幹部クラスの社員が交代するとなると、そのために多大なコストがかかるだけでなく、企業全体の環境や職場文化、社員の士気にとってもマイナスとなり、その影響が長く続くこともあります。

二酸化炭素排出量の削減

会議出席や社外での業務遂行のための出張回数を

減らして電話会議に置き換えることによって、企業は二酸化炭素排出量を大幅に削減することができます。カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）の 2011 年の報告によれば、売上10 億ドル以上の米国および英国の企業が出張の一部を電話会議に振り替えることによって、二酸化炭素排出量を 550 万 MTN（メートルトン）近く削減できるとされています。また、これによって経済界全体として、10 年間に 190 億ドル近い効果が期待できると見込まれます。

2011 年 3 月 11 日に発生した福島の原子力発電所の事故を受け、日本では二酸化炭素排出量に関しての再アセスメントが求められています。法人向け電気料金が 20％引き上げられたことを考慮すると同時に、今後、どのようにして安全かつ経済的に二酸化炭素排出量やエネルギー水準を管理できるかを検討する必要があります。

日本国内、さらには世界中の企業に対しての重圧が強まる中、二酸化炭素排出量を削減しながら生産性を高める効果的な方法が求められています。テレプレゼンスのような技術を採用することによって、企業は出張を最小限に留め、環境への影響を大幅に軽減することができます。

異文化間のコミュニケーションの効率化

多様な市場でビジネスを展開する企業は、言語の違いだけでなく、さまざまな文化的な問題に直面します。さらに、外国語を高い水準で流ちょうに操ることができても、母国語以外を使ってのコミュニケーションでは、ちょっとした言い回しや何気ない一言が、状況や相手によって全く違った意



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味やニュアンスで受取られることが良くあります。心理学者によれば、対人コミュニケーションの約80％は非言語要素によって占められており、コミュニケーションの効果を決定づけるのは「言葉に表れない」要素だと考えられています。したがって、文化的背景の異なる人同士であっても、お互いの癖や表情、しぐさなどによってコミュニケーションがスムーズに運ばれる点は共通です。

テレプレゼンス・ソリューションは、直接対面する会議の雰囲気を効果的に演出し、快適な自分のオフィスで仕事をしながらも、違う場所にいる相手と綿密な打ち合わせを行って、十分な理解に至ることができます。特に、シンガポールや日本、中国など、会議で直接顔を合わせることに重要な意味を持たせる文化を持つ国では、高品質で臨場感のあるテレプレゼンス・ソリューションは、コスト効率が高く、環境に配慮したソリューションとして、国際的に広がるビジネス上の人間関係を持続的に保つためにも、有効なソリューションになります。

交通費・出張経費の削減

テレプレゼンスによってROI が向上する明確な理由として最も良くあげられるのが、交通費や出張経費の削減です。

à 「BTN 2012 Corporate Travel Index」によれば、2011 年中、東京への出張旅費はアジア太平洋地域で最も高く、米国内を除く世界の各都市の中で 3 番目に経費のかかる出張先となっています。ホテルの宿泊代、1 日 3 回の食費を含め、1日あたりの経費は平均 542 ドル（41,666 円）と

なっており、2010 年に比べて 5.3％上昇しています。

à 2011 年のシンガポールのホテル宿泊代は 1泊平均 250 ドルで、前年から 76％増と急騰しています。ソウルでもホテル代は1日平均229ドルと、前年に比べて 47％も高くなっており、こうした傾向は今後も続くと見られています。

à 米国内の企業が費やしたビジネス経費は年間2,460 億ドルにも上り、このうち会議やイベントへの出席のためだけに1,000億ドルがかかっています。

à 2011 年中、北米地域のビジネスマンが利用した国際線の平均航空運賃は、1回片道 1,970 ドルとなっています。

à 出張経費は世界的に増加傾向が続くと見られており、アジアおよび南米地域で大きく増加する見通しです。

à 会社への通勤時間は、米国では片道平均21分、日本では 28 分、韓国では 57 分となっています。

à テレプレゼンス・ソリューションを活用する企業では、通勤時間を勤務時間に転換し、コストを抑え、仕事の中断時間を低減することができます。



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KVHについて

KVH は、日本にフォーカスした通信/IT サービスプロバイダーとして、1999 年に米国フィデリティ・グループにより東京を本社に設立されました。企業の重要な情報を、保存から、処理、保護、配信まで、エンドツーエンドでサポートする情報デリバリー・プラットフォーム戦略に基づき、クラウドサービス、マネージド・サービス、データセンター・サービス、プロフェッショナル・サービス、データ通信、インターネット接続、音声通信などの包括的な通信/IT マネジメント・ソリューションを提供しています。現在日本における最高水準の低遅延ネットワークは、450 社以上の金融サービス分野の顧客に利用され、高頻度取引に特化した超低遅延ネットワーク接続、プロキシミティ・ホスティング･ソリューション分野では市場をリードしています。KVHの超低遅延ネットワークは、東京、大阪、シカゴ、オーロラ、ニューヨーク、シンガポール、香港、ソウル、上海、シドニーなど、アジア、北米の主要な金融都市を接続しています。詳しくは KVHのウェブサイト http://www.kvh.co.jp をご覧ください。

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